2026年3月版

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がん保険

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がん保険とは

がん保険は、その名の通り「がん」に特化した保険です。

がんと診断された場合や、がんで入院・手術・通院などの治療を受けた場合に、給付金を受け取ることができます。病気やけが全般を幅広く保障する医療保険とは異なり、保障の対象をがんに絞っている点が特徴です。

がん保険の必要性

日本におけるがんの罹患状況や治療の実態から、がん保険の必要性について考えてみましょう。

がんにかかる人は多い

最新のがん統計によると、生涯でがんに罹患する確率は男性で63.3%、女性で50.8％と報告されています。日本人の約2人に1人が、一生のうちにがんと診断される計算です。

また、年齢別に見ると、男女ともに年齢が上がるほど罹患率は高くなる傾向にあります。特に40～50代から罹患率は大きく上昇するため、働き盛りや退職後の世代でもがんのリスクに直面する可能性があります。

がん治療中は支出が増え、収入が減りやすい

がんの治療が始まると、家計には「支出の増加」と「収入の減少」という2つの側面から負担が生じます。

がんの種類によっては、公的医療保険の自己負担分だけでも、年間の治療費が数十万円にのぼる場合があります。

※上記は点数÷件数で求めた医療費を3割自己負担する場合の金額

日本には、医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、その超過分が払い戻される「高額療養費制度」があります。これにより、医療費の自己負担額を一定額に抑えることができます。

しかし、がん治療では公的医療保険が適用されない費用も発生します。

これらの費用は全額自己負担となるため、家計への負担が大きくなる場合があります。

また、東京都の調査によると、がんに罹患した人のうち、治療のための休職や離職を主な理由に本人または世帯収入のいずれかが「減った」と答えた人は38.6％に上ります。がん治療を始めると、今まで通りの働き方が継続できなくなる可能性も想定しておく必要があります。

なお、会社員の場合は傷病手当金が支給されますが、支給期間が決められており最長で1年6カ月です。自営業者やフリーランスにはこのような制度がないため、働けなくなると大幅に収入が減る可能性があります。

がん保険の加入率

生命保険文化センターの調査によると、がん保険やがん特約への世帯加入率は68.2%です。多くの方が、がんに対する経済的な備えの必要性を感じていることがうかがえます。

がん保険の保障内容

がん保険の保障内容は、医療技術の進歩や治療法の変化に合わせて多様化しています。

給付金のタイプと仕組み

がん保険の主契約となる給付金には、大きく分けて3つのタイプがあります。

診断給付金タイプは、治療開始前にまとまったお金を受け取ることができるため、治療費の支払いはもちろん、当面の生活費や収入減少の補てんなど、用途の自由度が高い点が特徴です。

治療給付金タイプは、治療が長期化した場合でも継続的にサポートを受けられる安心感があります。

実費補償タイプは、費用の心配をせずに最善の治療法を選択したいと考える人に選ばれています。

なお、かつてのがん保険は入院保障が中心でした。しかし、厚生労働省の調査では、がん（悪性新生物）による平均入院日数は年々短期化しており、2023年9月時点のデータでは14.4日となっています。一方で、がんの入院患者数10.6万人に対して外来患者数は18.6万人と、通院治療を受ける患者は増加傾向にあります。

こうした実態の変化に合わせて、通院治療や多様な治療法をカバーする商品が主流となっています。

特約の種類

主契約に加えて、任意で付加できるのが「特約」です。保障を手厚くできますが、その分保険料は高くなります。

以下はがん保険の代表的な特約です。

保険期間：定期型と終身型

がん保険の保険期間には「定期型」と「終身型」の2種類があります。

「定期型」は10年間や65歳までなど保険期間が一定で、加入時の保険料は比較的安いものの、更新する度に保険料が高くなるのが特徴です。

一方で「終身型」は保障が一生涯続きます。加入時の保険料は定期型より高いものの、その後に保険料が変わることはありません。

がんの罹患率は高齢になるほど高くなるため、終身型のがん保険を選ぶと安心感が増すでしょう。

がん保険の選び方

自身の状況に合ったがん保険をどのように選べば良いのか、具体的なポイントを解説します。

給付金額の選び方

まず、主契約の給付金タイプと金額を決めましょう。家計の状況や公的保障の有無などによって、選び方は異なります。

給付金タイプの選び方

がん保険を選ぶ際は、まず「治療費の負担」と「収入の減少」のどちらにより不安を感じるかを整理すると、必要な保障が明確になりやすいでしょう。

以下の表を参考にしながら、給付金タイプを検討してみてください。

給付金額の決め方

給付金額は、公的制度である高額療養費制度を活用した上での自己負担額を基に決めるのが合理的です。

高額療養費制度の上限額は、年齢や所得に応じて定められています。例えば、70歳未満で年収が約370万円～770万円の方の場合、1カ月あたりの自己負担限度額は「80,100円＋（医療費－267,000円）×1%」で計算できます。

この計算式を用いると、仮に医療費が100万円や200万円かかったとしても、実際の自己負担額は10万円程度に抑えられることがわかります。この上限額を踏まえて、がん保険の給付金額を考えていきましょう。

一時金タイプの場合は 「収入の補てん（6カ月〜1年分）」＋「治療費（1年分程度）」を目安に設定します。例えば、月収が30万円であれば、収入の補てん分として180万円〜360万円、治療費として年間120万円程度が必要と見積もることができます。よって、合計で300万円〜500万円程度の一時金があると、安心して治療に専念できるでしょう。

治療給付金タイプの場合は、高額療養費制度の自己負担分をカバーするため、月額10万円程度を目安に設定するのがおすすめです。

特約の選び方

特約は、主契約の保障ではカバーしきれない部分を補うために選ぶのがよいでしょう。

例えば、診断一時金を高額に設定している場合、受け取った一時金で入院費や通院費をまかなえる可能性があります。その場合、別途入院や通院に対する特約を付加する必要性は低いと考えられます。

一方で、先進医療特約は多くの人にとって検討する価値があると考えられます。先進医療とは、公的医療保険の対象とするかどうか評価中の段階にある、高度な医療技術を用いた療養を指します。令和7年10月1日現在で72種類が指定されています。

先進医療にかかる技術料は全額自己負担で、「陽子線治療」では平均約268万円、「重粒子線治療」では平均約314万円もの費用がかかります。

実際に先進医療を受ける可能性は決して高いとは言えませんが、万が一受けることになった際は経済的負担は重くなります。また、月々数百円程度の保険料で1,000万円〜2,000万円程度の保障を備えられるため、費用対効果の面でも検討する価値はあるでしょう。

がん保険を選ぶ際の注意点

最後に、がん保険を契約する前に知っておくべき3つの注意点を解説します。

がん以外の病気は保障されない

がん保険は、がんに特化した保険です。したがって、特約などを付加しない限り、がん以外の病気やけがによる入院・手術などは保障の対象外です。

幅広いリスクに備えたい場合は、別途医療保険への加入を検討する必要があります。

給付金の支払い条件を確認する

同じがん保険でも、商品によって給付金の支払い条件が異なります。特に以下の2点は契約前によく確認しましょう。

「免責期間（不てん補期間）」に注意する

多くのがん保険には、契約が成立してから保障が開始されるまでの間に「免責期間（不てん補期間）」が設けられています。

一般的には90日間で、免責期間中にがんと診断された場合、給付金は支払われず、契約が無効になる場合があります。基本的に免責期間中も保険料の支払いは必要です。

免責期間がない商品も一部ありますが、診断給付金がなかったり、上皮内新生物が保障対象外であったりする場合もあるため、契約については慎重に検討しましょう。

まとめ

がんは日本人の2人に1人が罹患する身近な病気でありながら、治療の際には公的医療保険だけではカバーしきれない費用や、休職にともなう収入減少といった経済的なリスクが生じます。

がん保険は、このような万が一の際の経済的な負担を軽くし、安心して治療に専念するために役立つ保険です。

ご自身に合ったがん保険を選ぶ際は、家計や貯蓄額、利用できる公的制度などを確認した上で、給付金タイプや保障金額を選びましょう。