生命保険が多すぎて選べない…自分に合う生命保険を見つける方法を解説【FP監修】

「生命保険の種類が多すぎて選べない」「勧められた保険が自分に合っているのかわからない」と感じる人は少なくありません。しかし、迷う原因は選択肢の多さではなく、選ぶ順番が定まっていないことにあります。
生命保険は商品から比較し始めると判断が難しくなります。まずは「何に備えたいのか」「保障はいくら必要なのか」「いつまで保障を確保したいのか」を整理することが大切です。これらが明確になれば、選ぶべき保険の種類や商品は自然と絞り込めます。
この記事では、生命保険の全体像を整理したうえで、選び方を4つのステップで解説します。必要保障額の考え方やライフステージ別の選び方、加入時に避けたい失敗についても紹介しますので、ぜひ保険選びの参考にしてください。

【結論ボックス】
生命保険選びで迷う人が多いのは、商品から選び始めてしまうためです。まずは「何に備えるのか」を明確にし、必要保障額を把握することから始めましょう。
必要保障額は、遺族に必要となる生活費や教育費などの支出から、遺族年金や配偶者の収入、貯蓄などでまかなえる金額を差し引いて考えることが基本です。
そのうえで、保障が必要な期間や受け取り方、家計に無理のない保険料を検討し、候補となる商品を比較します。
この流れで考えることで、必要以上の保障を契約することや、保障が不足するリスクを軽減できます。

死亡保障額は、年収や年齢だけで決まるものではありません。大切なのは、遺族に必要となる支出と、すでに利用できる公的保障や資産を整理し、不足する金額を把握することです。

基本的な考え方は、以下の通りです。
必要保障額 ＝ 遺族に必要な支出 − 公的保障・配偶者の収入・貯蓄などでまかなえる金額

必要な金額をすべて保険で用意するのではなく、公的保障や手持ち資産でカバーできる部分を差し引いた不足額を保険で補うという考え方です。
ただし、実際には子どもの進路や配偶者の就労状況、住宅ローンの有無によって将来の収支が変わっていきます。一定期間ごとに、複数のパターンを想定しながら計算すると、より実態に近い必要保障額を把握できるでしょう。

死亡後に必要な支出を見積もる

まずは、残された家族に必要となる支出を整理します。

主な項目は、以下のとおりです。

現在の生活費をそのまま当てはめるのではなく、子どもの独立や配偶者の就労状況など、将来の変化も考慮して考えましょう。

また、住宅ローンがある場合は契約状況も確認しましょう。単独債務の場合は団体信用生命保険（団信）の加入によって住宅ローン残高が弁済されますが、ペアローンの場合は配偶者側のローン返済が続きます。

契約内容によって必要な住居費は大きく変わるため、しっかり確認しておきましょう。

遺族年金と配偶者の収入を確かめる

公的保障として確認したいのが遺族年金です。
遺族年金は、遺族基礎年金と遺族厚生年金で構成されており、亡くなった人の年金加入状況や遺族の年齢、子どもの有無によって受給の可否や金額が変わります。
そのため、「遺族年金は必ず受け取れる」と一律に考えるのではなく、家族の状況に応じて受給できる可能性のある年金を確認することが大切です。

また、配偶者が働いている場合は、将来の収入も保障額を考えるうえで重要な要素になります。
必要保障額は、遺族年金や配偶者の収入で不足する分を補う考え方が基本です。
遺族年金の受給要件や見込額を知りたい場合は、年金事務所などで確認してみましょう。

必要保障額の計算例

必要保障額の考え方をイメージしやすいように、共働き世帯を例に見てみましょう。

前提条件

このケースでは、将来必要となる支出が6,000万円あったとしても、公的保障や配偶者の収入、貯蓄で多くをまかなえるため、生命保険で準備する必要がある金額は700万円となります。

この計算例からわかること

必要保障額は、将来必要となる支出から、遺族年金などの公的保障、配偶者の収入、貯蓄などの「すでに準備できるお金」を差し引いて考えます。

そのため、「とりあえず3,000万円」と決めるのではなく、家庭ごとの不足額を把握したうえで設定することが大切です。

なお、必要保障額は次のような要素によって大きく変わります。

必要保障額は家庭によって異なるため、自分の状況にあてはめて考えることが重要です。

必要保障額を把握したら、次に「いつまで保障が必要なのか」を考えましょう。
死亡保障には定期保険・収入保障保険・終身保険などがあり、それぞれ保障期間や受取方法、保険料の特徴が異なります。保障が必要な期間や家計の状況に合わせて選ぶことが大切です。

※具体的な保障内容や金額は商品・契約条件によって異なります。

子育て期は減っていく保障が向いている

子どもの生活費や教育費への備えは、子どもの成長とともに必要額が変化します。
そのため、子育て世帯では将来の必要保障額の変化を考慮し、収入保障保険や逓減定期保険など、保障額が時間の経過とともに減少するタイプも選択肢となります。

ただし、どの保険が適しているかは家庭によって異なります。
保障期間は「末子が22歳になるまで」など、子どもが経済的に自立する時期を目安に検討するとよいでしょう。

無理なく払える保険料を決める

保障を手厚くしても、保険料が家計の負担になっては長く続けることが難しくなります。
保険を選ぶ前に、教育費や住宅費、生活予備費、老後資金の積立などを踏まえ、将来も無理なく支払える保険料を検討しましょう。

保険料については「家計支出の○％まで」という一律の基準で決めるのではなく、必要な保障を確保しながら、現在と将来の家計に無理のない金額を検討します。

また、出産や転職、独立などによって家計の状況が変わる可能性もあります。しかし、10年先を正確に見通すことは難しいものです。
そのため、一度決めた保障内容をそのままにせず、配偶者の収入状況や子どもの成長に合わせて定期的に見直しましょう。

保険を検討する際に注意したいのが、保障内容や期間が異なる商品の保険料だけを比べてしまうことです。
保険料の高い・安いだけでは、保障内容や契約条件が異なれば単純には比較できません。できるだけ保障内容や保障期間などの条件を合わせたうえで、給付条件や受け取り方法まで確認しましょう。

健康状態で加入条件は変わる

生命保険への加入時には、健康状態や過去の病歴、職業などを告知する必要があります。
告知内容によっては、保険料の割増や特定の保障を対象外とする条件が付いたり、加入できないこともあります。

また、同じような保障内容でも、引受基準は保険会社や商品によって異なります。
保険料だけで比較するのではなく、自分の健康状態で加入できるか、どのような条件が付く可能性があるかも確認しましょう。

保障額と期間をそろえてから比べる

保険を比較する際は、死亡保険金額や保障期間、保険料払込期間、保険料などの条件をなるべくそろえたうえで比較することが大切です。
特に確認したいのは、「誰が」「どのような状態になったときに」「いつまで保障を受けられるのか」という点です。

たとえば、高度障害保険金や就業不能給付金、介護保険金は、給付対象となる状態や条件が商品によって異なります。また、がん保障でも、診断時に一時金を受け取れる商品と、一定日数の入院を条件に給付金が支払われる商品では、保障の内容や受け取り方に違いがあります。

そのため、保険料だけで判断するのではなく、契約概要や約款も確認しながら、保障内容まで含めて比較することが重要です。

必要な保障は、家族構成やライフステージによって変わります。
独身期・結婚期・子育て期・子どもの独立後では、必要となる保障や備えるべきリスクが異なるため、こうしたライフイベントが発生するタイミングで保障内容を見直すようにしましょう。

家族構成に応じて保障を見直す

独身期

扶養する家族がいない場合、高額な死亡保障が必要となるケースは比較的少ないと考えられます。一方で、自分が病気やけがをした場合の医療費や、働けなくなった場合の収入減には備える必要があります。死亡保障についても、葬儀費用や整理資金など、誰にどの程度の資金を残したいのかを考えて必要額を決めることが大切です。

子育て期

子どもの生活費や教育費を確保する必要があるため、死亡保障の必要性が高くなる時期です。遺族年金、配偶者の収入、貯蓄、住宅ローンなどを考慮したうえで、不足する保障額を検討しましょう。

子どもの独立後

教育費の負担がなくなるため、必要な死亡保障額は減少する傾向があります。
現在の保障内容を確認し、必要に応じて既存契約の減額や解約を検討するとともに、医療・介護・老後資金など別のリスクへの備えへ重点を移すことも検討しましょう。

生命保険は長期間にわたって加入することが多いため、契約前に保障内容を十分に確認することが重要です。

特に注意したいのは、以下の3つです。

（1）人気ランキングをそのまま信じる
ランキングは商品を知るきっかけの一つとして活用し、最終的には自分の家庭において必要な保障額や保障期間、家計とのバランスを確認しましょう。
ランキング上位の商品であっても、自分に必要な保障内容と一致するとは限りません。

（2）1社の提案だけで判断する
複数社の見積りや保障内容を比較することで、保険料だけではなく保障範囲や給付条件の違いも把握しやすくなります。
「必要な保障を満たしているか」「不要な保障が含まれていないか」という基準で比較することが大切です。

（3）返戻率だけを見て貯蓄性商品を選ぶ
貯蓄性のある生命保険を検討する場合、返戻率だけで判断するのは避けましょう。
保障と貯蓄は目的が異なります。返戻率だけで選ぶと、本来必要な死亡保障が不足したり、資金が必要な時期と解約返戻金を受け取る時期が合わなかったりすることがあります。

保障と貯蓄は目的を分けて考え、自分のライフプランに合った内容になっているかを確認しましょう。

見直し時の解約タイミングに注意する

見直しの際に注意したいのが、新しい契約が成立する前に現在の保険を解約してしまうことです。新しい保険に加入する場合、健康状態などによっては加入できなかったり、条件が付いたりする可能性があります。
そのため、現在の契約を解約するのは、新しい契約の成立や保障開始を確認してからにしましょう。

なお、既存契約の解約返戻金を受け取った場合は、その金額や契約者・受取人との関係によって課税の対象となることがあります。高額な解約返戻金を受け取る場合は、税務上の取り扱いにも注意が必要です。

保険を乗り換える際は、既存契約への影響も含めて、保険会社や代理店などへ事前に確認しましょう。

Q1. 独身でも生命保険は必要ですか？

A. 扶養する家族がいなければ、高額な死亡保障が必要となるケースは比較的少ないと考えられます。死亡保障としては、葬儀費用など最低限の備えで足りる場合もあります。
一方で、病気やけがによる医療費や、働けなくなった場合の収入減には注意が必要です。そのため、独身の方は死亡保険よりも、医療保険や就業不能保険の優先度が高くなる傾向があります。

Q2. 死亡保障はいくらあれば安心ですか？

A. 「いくらあれば安心」という共通の正解はありません。
必要な死亡保障額は、遺族の生活費や教育費などの必要支出から、遺族年金・配偶者の収入・貯蓄などを差し引いて考えます。年収や年齢だけで判断するのではなく、自分たちの家計の状況に合わせて不足額を計算することが基本です。

Q3. 勧められたプランが合っているか判断できません。

A. 判断の基準は、そのプランが自分や家族に必要な保障をどのように補うのかを明確に説明できるかどうかです。まずは必要保障額を自分で把握し、そのうえで提案された保障内容が不足分を埋める設計になっているかを確認しましょう。

もし上記のいずれかに対して「説明できない」「合致していない」という場合は、契約を急がず、提案された保障内容を見直す必要があります。保険会社や代理店に遠慮なく質問し、納得がいくまで説明を受けましょう。

参考 :

• 金融庁
• 日本年金機構
• 日本年金機構
• 住宅金融支援機構
• 国税庁

※女性疾病特約の対象疾病や給付条件、上皮内新生物の取扱い、不担保条件などは保険会社や商品によって異なります。契約前には必ず最新の契約概要・注意喚起情報・約款をご確認ください。