七大疾病特約は必要？いらない人・必要な人と三大疾病との違いを解説【FP監修】

「三大疾病特約と七大疾病特約、どちらを選べばいいの？」「保障範囲が広いほうが安心？」と迷っていませんか。
七大疾病特約は、三大疾病に糖尿病や高血압性疾患などの生活習慣病を加えて保障する特約です。ただし、保障範囲が広がる分、保険料も高くなる傾向があります。
大切なのは、保障対象の疾病数ではなく、生活習慣病に対する保障を追加する必要性があるかどうかです。この記事では、三大疾病特約との違いや七大疾病特約の必要性についてわかり詳しく解説します。

【結論ボックス】
七大疾病特約が必要かどうかは、特約によって追加される生活習慣病への備えを重視するかで決まります。健康診断で血糖値や血圧を指摘された人、生活習慣病の家族歴がある人、長期療養による収入減が心配な人は検討の価値があるでしょう。
一方で、三大疾病特約や医療保険で十分な保障がある人は、無理に保障範囲を広げる必要はありません。まずは現在の保障内容を確認し、不足している部分があるかを見極めることが大切です。

七大疾病特約を検討するときは、三大疾病特約や八大疾病特約との違いも確認しておきましょう。主な違いは対象となる病気の範囲ですが、給付内容や保険料にも差があります。
保障範囲が広いほど安心に見える一方で、保険料は高くなる傾向があります。まずは、それぞれの違いを比較してみましょう。

対象疾病：追加されるのは生活習慣病4つ

三大疾病特約と七大疾病特約の違いは、糖尿病・高血圧性疾患・肝疾患・腎疾患の4つが追加される点です。七大疾病特約を検討する際は、これらの病気への保障の必要性が判断のポイントになります。
一方、八大疾病特約は商品によって追加される病気が異なります。そのため、名称だけで判断せず、対象疾病一覧を確認して比較しましょう。

給付内容：追加疾病は一時金の対象外のこともある

七大疾病特約を比較するときは、対象疾病だけでなく給付内容も確認しましょう。商品によっては、一時金の対象が三大疾病のみで、追加された4つの生活習慣病は入院日数の延長や入院給付金の上乗せだけという場合があります。
そのため、「七大疾病だから7つの病それぞれ同じ保障がある」とは限りません。対象となる病気とあわせて、どのような給付が受けられるのかを確認することが大切です。

保険料：範囲を広げるほど上がる

一般的に、保障する病気が増えるほど保険料も高くなります。大切なのは、保険料の上乗せに見合う保障が得られるかという視点です。
たとえば、追加される4つの生活習慣病が入院給付金の上乗せのみで、一時金の対象外となっている商品もあります。その場合、保険料は上がっても、受けられる保障は限定的かもしれません。七大疾病特約を比較するときは、保険料の差額だけでなく、その差額で何が保障されるのかまで確認しておきたいところです。

七大疾病特約は、対象となる病気の数だけで選べばよいわけではありません。同じ「七大疾病特約」でも、保障の範囲や給付条件は商品によって異なります。
そのため、対象疾病だけでなく、どのような場合に給付金を受け取れるのかまで確認することが大切です。比較の際は、次のポイントを押さえておきましょう。

疾病ごとに給付条件が分かれていないか

七大疾病特約は、対象となる病気だけでなく、給付条件も確認することが大切です。商品によっては、病気ごとに給付の条件が異なる場合があります。

たとえ対象疾病に含まれていても、診断だけでは給付されないことがあります。比較するときは、「どの病気が対象か」だけでなく、「どの条件を満たせば給付されるのか」まで確認しておきましょう。

給付内容と保険料のバランスを見る

七大疾病特約を選ぶ際は、保障内容と保険料のバランスを確認しましょう。保障が手厚くなるほど安心感は増えますが、その分だけ保険料負担も大きくなります。
一時金の金額は、多いほどよいわけではありません。貯蓄や既存の保障で不足する額を補える水準かどうかが判断の目安になります。必要以上に保障を厚くすると、保険料負担が家計を圧迫する可能性もあります。
また、給付回数にも注目したいところです。複数回受け取れるタイプを検討する場合は、2回目以降の給付条件や前回給付から必要な経過期間まで確認しておきましょう。

支払限度日数は疾病ごとに確認する

通常の医療保険の入院給付金は、1回の入院あたりの支払日数の制限が設けられているのが一般的です。七大疾病特約は、この限度日数を延長したり、特定の病気では無制限にしたりする仕組みがあります。
ただし、すべての疾病が同じ条件とは限りません。三大疾病は無制限でも、追加された生活習慣病は所定日数までの延長にとどまる商品もあります。
長期入院への備えを重視するなら、入院給付金の日額だけでなく、疾病ごとの支払限度日数まで確認しておきたいところです。

七大疾病特約は保障範囲を広げられる一方で、保険料も上がります。加入を検討する際は、保障内容だけでなく、現在加入している保険と保障が重複していないか、本当に必要な保障なのかも確認したいところです。

保険料に見合う保障か確認する

七大疾病特約を付加すると、その分だけ保険料は高くなります。一方で、対象となる病気にかからなければ給付を受けることなく契約が終わる可能性もあります。
そのため、「保障対象となる病気の数が多いから安心」という考え方ではなく、追加される保障が自分に必要かを基準に判断することが大切です。

七大疾病保障付き団信との重複に注意する

住宅ローンを利用している人は、七大疾病保障付き団体信用生命保険（団信）の内容も確認しておきましょう。
団信によっては、所定の状態になった場合に住宅ローン残高がゼロになったり、一定期間の返済が保障されたりします。その場合、民間保険で備えるべき保障は、治療費や生活費が中心になるかもしれません。

収入減への備えは就業不能保険も選択肢になる

七大疾病特約は、主に治療費や入院費などの支出に備えるための保障です。長期間働けなくなった場合の収入減を補うことが主な目的ではありません。
もし不安が大きいのが収入の減少であれば、七大疾病特約を手厚くするよりも、就業不能保険や所得補償保険のほうが目的に合う場合があります。保障の対象が「治療費」なのか「収入減」なのかを整理したうえで選びましょう。

Q1. 三大疾病特約と七大疾病特約、どちらを選ぶべきですか？

A. 七大疾病特約で追加される糖尿病・高血圧性疾患・肝疾患・腎疾患への備えの必要性が判断のポイントです。健康診断で血糖値や血圧を指摘されたことがある人や、生活習慣病の家族歴がある人であれば、七大疾病特約を検討する価値があるでしょう。一方、保険料をできるだけ抑えたい場合は、三大疾病特約も有力な選択肢です。保障内容は商品によって異なるため、加入前に確認しておきましょう。

Q2. 七大疾病特約は途中で外せますか？

A. 七大疾病特約を特約として付けている場合は、主契約を継続したまま特約のみを解約できるケースが一般的です。ただし、契約内容によっては特約だけを外せないこともあります。具体的な取扱いは商品ごとに異なるため、保険会社や保険代理店への確認をおすすめします。

Q3. すでに糖尿病の治療中でも加入できますか？

A. 糖尿病の治療中でも加入できる場合はありますが、告知内容によっては加入を断られたり、特定の疾病が保障対象外になったりすることがあります。また、引受基準緩和型の保険を選べるケースもあるものの、その分保険料は高めになる傾向があります。加入条件には商品差があるため、事前に相談してみるとよいでしょう。

参考 :

• ・厚生労働省「健康日本21（生活習慣病予防・健康づくり）」
• ・厚生労働省「患者調査」
• ・全国健康保険協会（協会けんぽ）「傷病手当金」
• ・e-Gov法令検索「保険業法」
• ・e-Gov法令検索「保険法」
• ・国立がん研究センター「がん情報サービス」