がん保険が多すぎて選べない…自分に合うがん保険を見つける方法を解説【FP監修】

がん保険の商品が次々と増える中で、「何を基準に選べばよいのか」と迷った経験はありませんか。この記事では、商品名や保険料だけで比較するのではなく、「自分の家計にどのような備えが不足しているのか」という視点から、必要な保障額を考える方法を解説します。診断一時金と治療給付金の違い、上皮内新生物の取扱い、保障期間や給付条件など、自分に合ったがん保険を選ぶために確認したいポイントをわかりやすく紹介します。

【結論ボックス】
がん保険は、不足額を補うための保険と考えると選びやすくなります。まずは、治療費や収入減少額から、公的保障や既存の保険、貯蓄などでまかなえる金額を差引き、不足額を把握しましょう。そのうえで、診断一時金と治療給付金のどちらを重視するかを決め、上皮内新生物の取扱いや複数回給付の条件も確認することが大切です。比較する際は、保険料や給付金額だけでなく、「どのような場合に、いくら受取れるのか」まで確認しましょう。

がん保険を選ぶ際は、保障内容だけでなく、保障が続く期間や保険料を支払う期間も重要です。

また、所定のがんと診断された場合などに、その後の保険料の払込みが免除される特約などがある商品もあります。適用条件は商品によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

定期型と終身型の選択軸

がん保険の保障期間には、一定期間を保障する「定期型」と、一生涯保障が続く「終身型」があります。それぞれの主な特徴は、以下のとおりです。

がんに罹患するリスクは、一般的に年齢とともに高くなる傾向があります。そのため、高齢期まで保障を確保したい人には、終身型が選択肢となります。

一方、定期型は契約当初の保険料を抑えやすい反面、更新時の年齢に応じて保険料が上がる場合があります。現在の保険料だけでなく、更新後の保険料や保障を継続できる年齢など、将来の負担も踏まえて比較・検討することが重要です。

なお、終身型であっても、特約部分が更新型となっている商品などがあります。主契約と特約の保障期間や更新条件を分けて確認しましょう。

保険料払込免除の適用条件を確認する

保険料払込免除は、所定のがんと診断された場合などに、その後の保険料の払込みが免除される特約などです。治療中の保険料負担を軽減できる可能性があります。

ただし、がんと診断されれば、すべての場合に保険料の払込みが免除されるとは限りません。商品によっては、上皮内新生物が対象外となる場合や、主契約と特約で取扱いが異なる場合があります。

そのため、診断一時金の給付条件とは別に、保険料払込免除の対象となる疾病や適用条件を細かく確認することが重要です。

がん保険は商品数が多いため、保険料だけで比較すると、自分に必要な保障を見落としてしまうことがあります。

自分に合った保険を選ぶには、比較する条件をそろえたうえで保障内容を確認し、切替え時の注意点も押さえておくことが大切です。ここでは、商品を比較する際に確認したい3つのポイントを解説します。

比較する条件をそろえる

がん保険を比較する際は、診断一時金、治療給付金、入院・通院給付金、保障期間、払込期間など、できるだけ同じ条件で比較することが大切です。

条件を完全にそろえることが難しい場合は、まず譲れない条件を決めておきましょう。

たとえば、次のような条件が考えられます。

優先する条件を決めて比較することで、保険料だけで選び、必要な保障が不足するリスクを減らせます。

保険料だけで判断しない

保険料が安くても、診断一時金や治療給付金の金額、上皮内新生物の取扱い、複数回給付の条件などが異なる場合があります。

また、同じ給付金額であっても、診断だけで給付される商品と、所定の治療や入院などが必要な商品とでは、実際に給付を受けられる場面が異なります。

保険料だけでなく、自分に必要な保障が備わっているか、どのような条件で給付金を受取れるのかを確認したうえで比較することが大切です。

切替え時は待ち期間を確認する

がん保険には、契約後すぐにはがん保障が始まらない期間が設けられていることがあります。

商品によっては、契約日から90日間などの待ち期間が設けられ、その期間中にがんと診断された場合は、がん保障の対象とならないことがあります。待ち期間の有無、日数、起算日、取扱いは商品によって異なります。

がん保険を切替える際は、新契約のがん保障が開始される前に、旧契約を解約しないよう注意しましょう。待ち期間中にがんと診断されると、新旧いずれの契約からも保障を受けられないおそれがあります。

切替えを検討する際は、新しい契約の保障開始日や既存契約の解約時期を確認し、保障の空白期間が生じないよう注意することが大切です。

なお、新旧の契約を一定期間重複させる場合は、その期間、両方の保険料を支払うことになります。保障開始日だけでなく、保険料の負担も含めて検討しましょう。

年代によって、がんに罹患するリスクや家族構成、収入状況、家計の負担は変化します。がん保険も、各年代のライフステージや不足額に応じて、必要な保障を検討しましょう。

【20代・30代】

20代・30代は、一般的に、40代以降と比べて低い保険料で加入できる可能性がある年代です。健康状態などの加入条件を満たしているうちに終身型へ加入し、将来にわたって契約時の保険料で備えるという考え方もあります。

一方、まだ貯蓄が十分でない人も多いため、まずは診断一時金を中心としたシンプルな保障から始めることも選択肢の一つです。

女性の場合は、子宮頸部の上皮内新生物などに備える観点から、上皮内新生物の取扱いも確認しておくとよいでしょう。

【40代・50代】

40代・50代は、がんに罹患するリスクが高まる一方で、住宅ローンや教育費などの固定支出が多い場合があります。

そのため、診断一時金だけでなく、治療が長期化した場合に備えられる治療給付金や、収入減少への備えも重要になります。

すでにがん保険や医療保険へ加入している場合は、入院給付金中心の設計になっていないか、通院や外来で受ける治療が保障されるかなど、現在のがん治療の傾向に合った保障内容になっているかを確認することも大切です。

【60代以降】

60代以降は、がんに罹患するリスクが高まる一方、新規加入時の保険料も高くなる傾向があります。健康状態によっては、加入できる商品や保障内容が限られる可能性もあります。

十分な貯蓄がある場合は、保険だけでなく、手元資金で備えるという選択肢もあります。

一方、加入中の保険がある場合は、保障内容に加え、保険料の払込期間も確認しましょう。終身払いの場合は、老後も無理なく保険料を払い続けられるかを検討することが大切です。

既存の保険を解約すると、年齢や健康状態によっては新しい保険に加入できない場合があります。保障内容を見直す場合は、新しい契約が成立し、保障開始日を迎えたことを確認してから、既存契約の取扱いを検討しましょう。

Q1. 医療保険に入っていても、がん保険は必要ですか？

A. 医療保険でも、がんによる入院や手術が保障対象となる場合があります。ただし、近年のがん治療では、通院や外来で治療を受けるケースも増えており、入院期間は短期化する傾向があります。そのため、医療保険の入院給付金だけでは、通院治療に伴う費用や収入減少などに十分対応できない場合があります。

がん保険が必要かどうかは、現在加入している保険の保障内容や、公的保障、勤務先の福利厚生制度、貯蓄でどこまで対応できるかによって異なります。

まずは、医療保険から受取れる給付金や利用できる公的保障、貯蓄などを踏まえて不足額を把握し、その不足分をがん保険で補う必要があるかを検討しましょう。

判断に迷う場合は、保険会社や保険代理店などへ相談することも選択肢の一つです。

Q2. 上皮内新生物の取扱いが「同額」と「減額」で迷っています。どう選べばよいですか？

A. 上皮内新生物の取扱いは、悪性新生物と同額の給付を受けられる商品もあれば、給付額が減額される商品や、保障対象外となる商品もあります。

上皮内新生物の段階で発見された場合にも手厚く備えたい人は、悪性新生物と同額で保障される商品を選択肢として検討するとよいでしょう。子宮頸部や大腸などでは、上皮内新生物の段階で発見される場合もあるため、加入前に給付条件を確認することが大切です。

一方、保険料を抑えたい場合は、減額給付型を選ぶという考え方もあります。

同額給付型と減額給付型のどちらが適しているかは、一律には決められません。不足額や必要な保障、貯蓄、保険料とのバランスを踏まえ、自分に合った保障内容を選びましょう。

また、診断一時金では上皮内新生物も同額給付であっても、保険料払込免除や複数回給付などの特約では取扱いが異なる場合があります。主契約だけでなく、特約の条件も確認しましょう。

Q3. 診断一時金の複数回給付型と1回限定給付型は、どちらを選ぶべきですか？

A. 再発や転移、別の部位に発生した新たながんにも備えたい場合は、複数回給付型が選択肢になります。

一方、初回の診断後に必要となる治療費や生活費への備えを重視したい場合は、診断一時金を手厚く設定した1回限定給付型でも、一定の備えになることがあります。

ただし、複数回給付型であっても、2回目以降の給付には「1年に1回」「2年に1回」などの給付間隔や、所定の治療を受けていること、入院していることなどの条件が設けられている場合があります。

そのため、「複数回給付」という文言だけで判断せず、次の点を確認することが重要です。

どちらが適しているかは、不足額や必要な保障、保険料とのバランスによって異なります。給付回数だけでなく、どのような条件で給付を受けられるのかまで確認したうえで選びましょう。

参考 :

• ・「高額療養費制度を利用される皆さまへ ｜厚生労働省」
• ・「傷病手当金｜給付と手続き｜協会けんぽ」