【FP監修】自然災害にはどんなものがある？自然災害に備えるためには？

自然災害とは、異常気象など危機的な自然現象によって、生命の危機や社会的活動が停止するなどの重大な被害が生じることを言います。一方、人間の活動によって引き起こされる、交通事故や公害などといったものを社会的災害（人為災害）といいます。

それでは、自然災害の種類にはどういったものがあるのでしょうか。自然災害の種類とそれぞれの特徴などを確認してみましょう。

地震

火山活動や地殻変動などによって地面が振動する現象のことをいいます。地震速報などで出てくる「震度」は、ある場所での地震による揺れの強さをあらわし、「マグニチュード」は地震そのものの大きさ（規模）を表しています。

津波

地震や海底火山の噴火などに伴い、海底地形の急変によって発生する水面の波動のことをいいます。津波の勢いは時に自動車や建物などを流してしまうほどの強さを持っているため、津波警報や注意報が発令された際は、迅速に高い場所に避難することが重要です。

暴風

激しく吹き荒れ災害をもたらす危険性のある強い風のことをいいます。一般的に平均風速がおおむね20メートル以上になることが予想される場合は、暴風警報が発令されます。（地方により基準値が異なる場合あり）

豪雨

一時的に激しい勢いで降る大量の雨のことをいいます。昨今ではゲリラ豪雨などとも呼ばれ、夏の時期に多く発生します。

洪水

豪雨や雪解け水などで河川の水があふれ出て氾濫することをいいます。日本では春の融雪期、初夏の梅雨時期、夏の台風期に生じることが多くなっています。河川の上流域での大雨や融雪によって、下流で生じる増水や氾濫により重大な洪水災害が発生するおそれがあると予想される場合には、洪水警報が発令されることもあります。

台風

主に北太平洋の南西部にて発生し、暴風雨を伴って日本や南アジアに襲来し甚大な被害をもたらす熱帯低気圧の一種のことをいいます。台風が近づくと豪雨、洪水、暴風、高潮などの被害が発生することがあります。

落雷

雷雲と地面や地上の物体の間に起こる雷の放電のことをいいます。基本的に近くに高いものがあるとそこに落雷する傾向がありますが、雷雲の位置次第では平地であっても雷が落ちる可能性があります。

高潮

台風や低気圧によって海水が吸い上げられ、水面が異常に高くなる現象のことをいいます。高潮により海水が陸地に侵入し、災害が起こる恐れがある場合には高潮警報が発令されることもあります。

大雪

多量の降雪および積雪のことをいいます。大雪により地上交通に甚大な支障が発生する恐れのある場合には大雪警報が発令されます。特に山間部では雪崩が発生しやすくなるため、注意が必要です。

竜巻

積乱雲の下に出来る細長い渦巻の一種のことをいいます。風速は毎秒50メートルから130メートルに達するものもあり、竜巻の中心部では猛烈な風が吹き、家などが破壊され、あらゆるものが空中に巻き上げられることもあります。屋外にいる場合はすぐに建物の中に避難し、自宅にいる場合でも、野外から物が飛んでくる可能性があるため、雨戸やカーテンを閉めましょう。

がけ崩れ

急斜面の地表の土砂が崩れ落ちる現象のことをいいます。土の中の水分が多くなると土の抵抗力を弱め、大雨や地震をきっかけに突発的に発生します。がけ崩れの前兆として、がけから濁った水が出ている、小石がパラパラと斜面から落ちてくるなどといった事象があげられます。このような場合には、すぐにがけの側から離れましょう。

噴火

地下にあったマグマ、溶岩、火山ガスなどが爆発によって火口から地上へ放出され噴き出すことをいいます。噴火に伴って、生命に危険を及ぼすような大きな噴石、火山灰や火砕流などが発生から短時間で火口周辺や居住地域に到達し、避難までの時間的猶予がほとんどない場合などには噴火警報が発令されます。

前述の通り、自然災害には様々な種類がありますが、自宅や自宅周辺の災害リスクはどのように確認をすればよいのでしょうか。

ハザードマップを確認

多くの自治体が各地域ごとにハザードマップを作成しています。（洪水ハザードマップ、高潮ハザードマップ、津波ハザードマップ、土砂災害ハザードマップ、液状化マップ、震度被害マップ、建物被害マップ、火災被害マップなど）
自分の住んでいる地域や職場、子供が通っている学校などのハザードマップを確認し、どんな災害リスクがあるかを認識しましょう。

自宅の災害に対する強さを確認

耐震性、耐久性、耐火性に優れた家であれば、自然災害が起こった場合においても被害が最小限で済む可能性があります。災害が起こる前に、耐震診断を活用し自宅の耐震性を調べたり、防火効果の高い壁や衝撃に強い外壁に補強するなど検討しましょう。

実際、いつ起こるか分からない自然災害に備えるためにはどのようなことを確認しておけばよいのでしょうか。以下の4つの準備をしておくと安心です。

避難場所の確認

多くの自治体では、避難場所を指定しています。自宅の最寄りの避難場所はどこになるか、市区町村のホームページから指定避難場所を確認しておきましょう。
また、自宅にいる場合の避難場所だけでなく、職場や学校の最寄りの避難場所も併せて確認しておくと安心です。

持ち出し用防災袋の準備

自宅から避難場所へ避難する際は、防災グッズを自分で運ぶ必要があるため、必要最小限のものだけを持ち出し用防災袋に準備しましょう。
飲料水、食料、衛生用品・生理用品、医薬品、印かん、現金、身分証明書、携帯ラジオ、季節用品（夏は虫よけスプレーや日焼け止め、冬は防寒具、ホッカイロなど）、筆記用具、ライター、モバイルバッテリー、ホイッスル、軍手、ビニール袋など。
また、小さなお子さんがいる場合、母子手帳や哺乳瓶、ミルク、おむつなども必要になります。

在宅避難の検討

自宅が倒壊や浸水するといった危険がない場合、在宅避難を検討することも可能です。
その場合には、スーパーやコンビニなどの流通機関が回復するまでの間、自宅の備蓄品で生活をすることになるため、普段から食料品や生活必需品を揃えておくことが重要です。最低でも3日分、可能であれば7日分揃えておくと安心です。

連絡手段の確認

災害時には、携帯電話やインターネットがつながりにくくなる可能性があります。そのような場合でも連絡が取れるよう、自宅周辺の公衆電話の場所を確認し、家族の連絡先はメモなどですぐに分かる場所に保管しておくとよいでしょう。災害伝言ダイヤル（171）なども活用し、スムーズに連絡が取れると安心です。

もし自然災害で自宅が被災した場合、修理や再建には多大な費用がかかります。公的な支援金や義援金もありますが、それだけでは到底足りません。東日本大震災で全壊被害に遭った住宅の新築費用は平均して2,500万円ですが、公的支援として受給出来る金額はわずか400万円ほどでした。

参照：内閣府ホームページ
（https://www.bousai.go.jp/kyoiku/hokenkyousai/hiyou.html）

また、これに加え家財や引っ越し費用などもかかるため、この金額以上に費用がかかってしまいます。

万が一自宅が被災した際、迅速に住宅を再建することが出来るよう、加入している保険の補償内容を確認しましょう。
また、現在保険に加入していない場合、上記の通り公的支援で受給出来る金額には限りがあります。自宅の再建にかかる費用を確認し、保険の加入も検討しましょう。

いかがでしたか？日本では温暖化などの影響により、以前より多く自然災害が発生しています。災害自体を防ぐことは出来ませんが、災害に備えることは可能です。今一度いつ起こるかわからない自然災害に備えて、避難場所や連絡手段の確認、防災袋の準備や備蓄品などを備えましょう。

承認番号：24-529（2027/9/18）