【FP監修】 知っておくと安心、熱中症に備える保険

気象庁によると、2022年の夏（6～9月）の平均気温は平年より0.91℃高く、1898年の統計開始以降、2番目に高い値になりました。

これにともない、熱中症による救急搬送件数も増え、特に、6月末から7月初めにかけての1週間は、前年の同じ時期に比べて10倍以上の大幅な増加となりました。

夏の暑さは年々厳しさを増しているように感じられている方も多いかと思いますが、実際はどうなのでしょうか。

夏の気温は上昇傾向

気象庁のデータによると、日本の夏の平均気温は、年による変動は大きいものの、長期的にみれば上昇傾向にあります。100年あたり1.19℃の割合で上昇しているそうです。

出典：気象庁ホームページ（気象庁 | 日本の季節平均気温 (jma.go.jp)）

熱中症による救急搬送状況

消防庁は2008年から熱中症による救急搬送者の調査を実施し、そのデータを公表しています。

この調査の期間は、2008年と2009年は7～9月でしたが、2010年からは6～9月となり、2015年以降は5～9月に変更されています（2020年のみ6～9月）。
近年は5月、6月でも気温の高い日が多く、熱中症で病院に運ばれるケースが増えていることの表れといえます。

下表は、2014年以降の救急搬送件数の推移を示したものです。
年によってばらつきはありますが、全体的には徐々に増加していることがみてとれます。

夏の気温が年々上昇していることにともない、熱中症のリスクも年々増加しているのです。

消防庁「熱中症情報」（過去の全国における熱中症傷病者救急搬送に関わる報道発表一覧　 | 熱中症情報 | 総務省消防庁 (fdma.go.jp)）をもとに筆者作成

それでは、熱中症で病院にかかったとき、どのような保険が適用されるのでしょうか。
まずは、公的な医療保険（健康保険）からみていきましょう。

通常の病気と同様に保障が受けられる

熱中症で「通院」や「入院」をした場合、健康保険による保障が受けられます。
ほかの病気やケガと同様、健康保険証を提示することで、実際にかかった医療費の一部負担（1～3割）ですみます。

医療費が高額になったら高額療養費制度も

入院や手術が必要になって、医療費が高額になってしまった場合は、「高額療養費制度」があります。

高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、1か月で上限額を超えた場合に、その超えた分が払い戻される制度です。

上限額は年齢や所得によって異なりますが、これによって医療費の自己負担額が一定の範囲内に収まるようになっていて、青天井で医療費がかかるということはありません。

続いて、民間の保険についてみていきましょう。
民間の医療保険や傷害保険で、熱中症はカバーされるのでしょうか？

医療保険は通院のみは対象外

民間の医療保険に加入していれば、熱中症で「入院」や「手術」をした場合に保険金が受取れます。

一般的な医療保険は、病気やケガで入院・手術をしたときの保障が主な目的ですので、「通院」したときの保障はありません。
特約で「通院保障」をつけることもできますが、入院を伴う通院（退院後の一定期間の通院など）に限られている場合がほとんどです。

民間の医療保険では、通院のみでは保障の対象外であることに注意しましょう。

傷害保険は原則対象外

傷害保険とは、その名のとおり、傷害（ケガ）を補償する保険です。
ケガで「通院」「入院」「手術」などをした場合に保険金が受取れます。

傷害保険の対象となるケガは、「急激かつ偶然な外来の事故」によってケガをした場合に限られています。
残念ながら熱中症は、「急激かつ偶然な外来の事故」に該当しないため、保険金の支払い対象外です。

海外旅行保険や子ども向けの傷害保険など、一部の商品で熱中症をカバーしているものもありますが、傷害保険は原則、熱中症を対象外としています。

熱中症特約をつけることで補償可能に

傷害保険は原則、熱中症を補償対象外としていますが、「熱中症特約」をつけることで、熱中症をカバーすることができます。

傷害保険は、入院を伴わない通院でも保険金が受取れますので、熱中症特約をつけていれば、熱中症で通院のみした場合でも、補償を受けることができます。

ただし、すべての傷害保険に熱中症特約をつけることができるわけではありません。

これまで、熱中症特約をつけることができる傷害保険は、子ども向けのものなどに限られていることが一般的でした。
しかし、近年の熱中症の発症リスクを鑑み、対象が広がってきています。なかには、個人向け傷害保険のすべてのプランに、熱中症特約をつけることができるようにした保険会社もあります。

なお、熱中症特約をつけることができる傷害保険の種類や、熱中症特約の内容は保険会社によって異なりますので、ご注意ください。

熱中症に対する社会的関心の高まりをうけ、熱中症に特化した保険も登場しています。

2022年春には、保障の対象が熱中症に限定された少額短期保険（ミニ保険）※が発売され、話題になりました。

1日100円から加入可能で、猛暑が予想される日や、野外での活動がある日に限定して備えることができるうえ、キャッシュレス決済サービスのアプリ内で手続きが完結するという手軽さで人気を集めました。

※少額短期保険とは、一般の保険と比べて、保険金額が「少額」で保険期間が「短期」の保険商品のことをいいます。代表的なものに「ペット保険」がありますが、手ごろな保険料でニッチなリスクに対応する商品を取扱っています。

熱中症のリスクが年々高まっていることから、前述の「熱中症特約」を含め、今後も熱中症に対応した保険が開発される可能性は大いにあると思われます。注目していきましょう。

今年の夏も猛暑が予想されており、熱中症に警戒が必要です。

熱中症対策としては、まずは予防が大切ですが、万一かかってしまった場合にどのような保険が適用されるか知っておくと安心です。

基本的には健康保険でカバーされますが、熱中症リスクが高い方や、熱中症リスクが高い場所で活動するときなど、必要な場合は民間の保険も活用してみてください。