妊娠・出産に備えて保険は必要？出産で医療保険がもらえる例とは

まず、妊娠や出産時にかかる費用と医療保険の関係について知っておきましょう。

正常な妊娠・出産の場合医療保険は給付されない

通常、妊娠や出産は病気扱いではありませんので、公的医療保険制度の対象とはならず、費用は50万ほどかかります。

ただし、公的医療保険制度からは出産一時金の42万円（産科医療補償制度加入病院利用の場合）が支給されるため、実際に自己負担しなければならない費用は数万円程度とさほど多くはありません。

また、正常分娩の場合は通常医療保険の給付対象にならないため、妊娠や出産に医療保険は関係ないと考えてしまいがちですが、それは早計です。

なぜなら、妊娠・出産時に何らかのトラブルが発生して、治療を受けるケースもあるからです。

妊娠・出産時でも治療を受けたら医療保険の給付対象に

妊娠・出産において、医師の治療が必要となったときには公的医療保険制度が適用されます。

妊娠・出産中に起こる主なトラブルには下記のようなものがあります。

上記のトラブルが起きてしまった場合、症状によっては入院が必要になることもあります。

これらのトラブルで治療を受けた場合は、保険診療になるだけでなく、民間の医療保険の給付の対象にもなります。

したがって、妊娠・出産時にも医療保険が役立つ、というわけです。

特に、入院や手術が必要となる帝王切開や切迫早産の場合には、資金面で不安を覚えることもあるでしょう。

医療費に関しては公的医療保険制度や高額療養費制度の適用となるものの、食費や差額ベッド代などの関連費用は自己負担になるからです。

厚生労働省の調査によると、差額ベッド代の平均費用は1日あたり6,000円を超えます。

切迫早産などの影響で数か月の入院が必要となった場合、その負担額は大きなものになりますが、医療保険に加入していれば、入院給付金を受けることが可能です。

出産時に帝王切開が必要となるケースが2割を超えていることからも、出産までに何らかのトラブルを抱え医療保険に助けられた経験をもつ女性が数多くいることがわかるでしょう。

また、妊娠そのものにトラブルはなくとも、妊娠を機に持病が発覚する例も少なくありません。

持病が見つかってから、保険に新規加入することは困難です。

その点からも、妊娠前に事前に医療保険に加入しておくことが大切なのです。

妊娠中や出産後に、民間の医療保険や生命保険に加入することは可能です。

しかし、場合によっては断られてしまったり、条件付きで加入が認められたりすることがあります。

妊娠中と出産後の保険加入のポイント、加入したときに知っておきたいことについて見ていきましょう。

妊娠中に保険加入するポイント

上述したように、妊娠中には、必ずしも無条件で保険に加入できるとは限りません。

以下のポイントに注意して保険商品をチェックしてみましょう。

たとえば妊娠中であっても、妊娠中期の妊娠19週目ごろから妊娠24週目ごろまで加入できる保険があります。

保険商品によって加入できる妊娠週数が異なりますので、チェックしておきましょう。

また、保険に加入できた場合でも、条件付きでの加入となってしまう場合があります。

たとえば、異常分娩や帝王切開については保障されないことや、妊娠や出産に関しては一定期間保障が適用されないことがあります。

さらに、保険商品によっては、妊娠中の保険加入は可能でも加入時の妊娠・出産については保障が適用されないことがあります。

出産中に加入できるからと、すぐに加入を決めるのではなく、自分にあった保険を選択するように心がけましょう。

出産後に保険加入するポイント

出産後に保険に加入するときは、以下のポイントに注意して保険商品をチェックしてみましょう。

妊娠に起因する産後の症状に対しても特約を付加することで保険が適用されることもあります。

出産後に保険加入を検討している方は、保険が適用される条件についてしっかりとチェックしておきましょう。

医療保険は、最初の妊娠前、できれば妊活前に加入しておくことが望まれます。

それは、次のような理由からです。

妊娠後の医療保険の加入は給付に制限がある

妊娠がわかってから医療保険に加入する場合、たとえ加入できたとしても、「特定部位不担保」という条件がつけられます。

一般的な医療保険の場合、妊娠中に加入すると、妊娠が関係する疾患については給付の対象から除外されます。

一部の妊婦向けの医療保険の中には、妊娠後の加入でも週数により異常分娩時に保障を受けられる商品もありますが、基本的に妊娠前に加入しておいた方が保障の範囲が広く有利です。

医療保険加入前に治療歴がある場合も、「特定部位不担保」となります。

保険加入前の出産が帝王切開であった場合、その後の保険加入では、一定期間、子宮関連の疾病については保障の対象外という制限がつきます。

治療歴により加入不可や保険料が割増しとなるケースもある

このほか、不妊治療を予定している場合にも注意が必要です。

不妊治療を始めてから保険に加入する場合、治療歴として保険会社に申告しなければなりません。

その結果、医療保険への加入そのものができない場合もあります。

加入できたとしても、子宮や卵巣に関する疾患の不担保や、保険料の割増しなどの条件がつけられるケースが多くみられます。

医療保険選びには保障内容をしっかりと確認しよう

妊娠前に医療保険に加入しておけば、万一妊娠にトラブルがあったときにも安心です。

女性向けの保険商品には、妊娠をはじめ女性特有の病気を重点的にカバーする商品もあります。

ただし、女性疾患の保障を強化した医療保険は、一般の医療保険と比較すると保険料が割高になることがあります。

また、商品によって保障範囲が異なるため、一般の医療保険とよく比較しながら検討することが大切です。

妊娠・出産をサポートする医療保険も登場

女性向け、特に妊婦を対象とした医療保険の中には、女性特有の疾患や異常分娩だけでなく、自然分娩にともなう入院をサポートする商品も登場しています。

また、不妊治療においては、公的医療保険制度の適用範囲外の治療費用に対する保障や、出産に成功した場合にお祝い金が出る専用の保険もあります。

年齢や環境によっては、このような新しいタイプの医療保険商品についても検討する価値があるでしょう。

承認番号：19-402(4)(2026/12/21)