気になる不妊治療の費用　30代から考えておきたい妊娠のこと

晩婚化が進む昨今、40歳を過ぎての妊娠もそう珍しくありませんが、医学的には35歳を過ぎると「高齢（高年）出産」とみなされます。日本産婦人科医会によると、高齢での妊娠・出産は、流産率が上昇するほか、以下のようなリスクが高まるそうです。

• 妊娠中、妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群などになりやすくなる

• 分娩時の帝王切開や、母体の出血が多い傾向になる

• 子供の染色体異常の頻度が上昇する

もちろん、35歳以降に元気な赤ちゃんを出産する女性もたくさんいます。しかし、加齢とともに妊娠・出産に関わるリスクが高くなることは知っておきましょう。

そもそも妊娠しづらくなることも

また、一般的には年齢を重ねるほど、妊娠すること自体が難しくなっていきます。避妊せずに夫婦生活を営んでいるにもかかわらず、2年間妊娠しないと一般的に「不妊症」とみなされるケースが多いようです。男女を問わず、早めにブライダルチェックをしておくのもいいでしょう。

では、不妊症とわかったらどうすればいいのでしょうか。不妊治療は、「一般不妊治療」と「生殖補助医療」の大きく2つに分けられます

一般不妊治療

一般的な不妊治療では、排卵の有無や血液中のホルモンを調べるなど、基本的な検査から行われるケースが多いようです。これらは妊娠成立までの過程で、どこに不妊の原因があるかを見極めるためのもの。

そして、妊娠を望む場合は、そのまま以下のような治療に進むことができます。

• タイミング指導や排卵誘発剤などを使った薬物療法

• 卵管の通りに異常がないかを調べる検査

• 性交後の子宮頸管粘液をチェックするフーナーテスト（性交後試験）

男性の場合の初期検査としては、精液検査があります。精液の健康診断のようなもので、精子の質や運動量などを検査するものです。

なお、医療機関によっても受けられる治療は異なります。気になる人は事前に問い合わせておくといいでしょう。

生殖補助医療

生殖補助医療は、人工授精・体外受精などの高度な治療のことで、一般不妊治療を経て行うのが一般的です。人工授精は精液を直接子宮に注入します。体外受精は体外で精子と卵子を受精、もしくは混ぜ合わせ、その後子宮内に戻すという流れです。

一般不妊治療の場合、問診や超音波検査といった、基本的な診察（初診）で3,000～5,000円程度が目安のようです。生殖補助医療の場合は、基本的に保険適用外となり、当然自己負担額が高額に。

1回の治療で数十万円かかることも珍しくない

人工授精では1回数万円、体外受精はいくつかの手法がありますが、目安は30万円以上です。検査やホルモン注射などの費用が別に発生することも多いですし、頻繁に通院する必要性や、場合によっては入院することもあります。金銭的・肉体的な負担や日常生活への影響は覚悟しておいたほうがいいでしょう。

行政の支援を積極的に活用して

しかし、不妊治療費の助成制度もあります。国の支援事業では、体外受精や顕微授精に関して、条件を満たすと、初回の治療で30万円まで（以後1回につき原則15万円まで）の助成を行っているのです。ただし、所得制限や回数制限もありますので、よく制度内容を確認しましょう。また、独自の助成制度を設けている自治体もあるので、そちらもしっかりチェックしておきたいですね。

一般的には、結婚後に出産のことを考える人が多いかもしれません。しかし、独身のうちから妊娠や不妊治療の知識をつけて、将来に備えておくに越したことはないでしょう。一度、検診感覚で気軽に産婦人科に行ってみてはいかがでしょうか。