突然の病気やケガでの入院や治療に備える保険

医療保険は、突然病気やケガで入院した場合に、入院や手術などの医療について保障してくれる保険です。入院日数に応じて入院給付金が支払われるほか、手術をすればそれについても保障するタイプが一般的な基本契約（主契約）になります。
入院については日帰りから保障する短期入院対応型や、日帰り入院から入院給付金の5日分などまとまった一時金を受け取れるタイプも登場しています。手術は種類を問わない一律タイプと、手術の種類によって入院給付金の何倍など給付倍率が異なるタイプがあります。
保険の基本契約である主契約に加え、気になる部分を特約で手厚くするという契約の仕方が一般的です。

医療費は原則3割負担
高額になった場合は自己負担を抑える仕組みも

病気やケガで医療機関を受診した場合、公的医療保険が適用される医療費の一部を、医療機関や薬局の窓口で支払います。
窓口で支払う割合は年齢によって異なり、義務教育就学前は2割、義務教育就学後から69歳までは3割、70歳から74歳までは原則2割、75歳以上は原則1割です。
ただし、70歳以上の方は、所得状況などによって負担割合が変わる場合があります。例えば、後期高齢者医療制度に加入している75歳以上の方は、一般所得者等は1割、一定以上の所得がある方は2割、現役並み所得者は3割となります。
入院や治療などにより、1カ月の医療費が高額になった場合には、「高額療養費制度」を利用できます。
高額療養費制度とは、1カ月に支払った保険診療の自己負担額が、年齢や所得に応じて定められた上限額を超えた場合に、上限額を超えた分が支給される制度です。
2026年8月診療分から、70歳未満で年収約370万円から約770万円の方は、1カ月の自己負担限度額が次の計算式で求められます。

1カ月の医療費は
9万円程度で済む

ただし、入院は医療費以外にかかる費用が
意外と多い

突然入院しても医療費だけなら、1カ月で9万円程度が上限の支払い金額とわかっていれば貯蓄で何とか備えられると考える人もいるでしょう。しかし、いざ入院するとなると医療費以外にも食事代や差額ベッド代などさまざまな費用がかかります。特に個室を希望した場合の差額ベッド代は、公的健康保険の対象にはならないため長期入院では大きな負担となります。また、その他にも着替えや下着、介護をする家族の交通費や宿泊費、小さい子どもがいる場合のベビーシッター代など、医療費以外にかかる費用は全額自己負担となるため、貯蓄や医療保険で賄うことになります。

入院したときにかかる
お金の内訳

医療保険は単体の終身型が主流に。がん保険も人気

医療保険には、一生涯保障される終身型と、10年、20年など一定期間を保障する定期型があります。最近は高齢化が進み、老後まで保障される終身型が主流になってきています。
また、がんは近年では早期発見早期治療で治る病気とされていますが、通院で長い期間治療を続ける病気です。費用が高く、治療にかかる日数も長いです。そのため、医療保険ではカバーしきれないがんの治療に備えるのが、がん保険です。
医療保険単体ではなく医療保障として、終身保険などの死亡保障の保険に医療特約という形で医療保障を付加することもできます。

医療保障の種類は？