万が一に備えたい
子どもが生まれてDさんが見直したのが生命保険
特に死亡保障に関心があるとか!
第一子となるお子さんが生まれた30歳になったばかりのDさん。パパデビューとなったDさんが今、関心をもっているのが、生命保険だといいます。パパになった人がつけるべき保障について、一緒に考えてみましょう。
第一子が生まれた家庭に必要な保障額について探ってみましょう
Dさんは、これまで掛け捨てタイプの医療保険には入っていたものの、死亡保障については特に加入していませんでした。現在、5歳年下の奥さんと共働きのため、今すぐ保険を変えなくてはという意識はなかったのですが、お子さんが生まれてその考えが激変したといいます。もし今、自分の身に何かあったら、奥さん1人で子どもを育てていくのは、とてもたいへんなこと。そのためにも、「死亡保障はしっかりつけていないと」と思いはじめたそうです。
世帯主の普通死亡保険金額の平均額
それでは、死亡保険金の平均はどれぐらいなのでしょう? 以下のまとめによると、もっとも金額が大きくなるのは40代前半。この年代は、一般的に子どもも中学生や高校生となり、どんどんお金がかかる年齢です。ただ、Dさんと同じ30代前半では、子どもがまだ小さいため、死亡保険の平均金額は、2,192万円。それでも皆さん、かなりの金額の死亡保障をつけていることがわかります。
29歳以下 | 1,579.6 |
30〜34歳 | 2,192.1 |
35〜39歳 | 2,122.8 |
40〜44歳 | 2,416.5 |
45〜49歳 | 2,366.4 |
50〜54歳 | 2,289.1 |
55〜59歳 | 1,906.1 |
60〜64歳 | 1,289.6 |
65〜69歳 | 850.3 |
70歳以上 | 721.3 |
合計 | 1,671.0 |
(万円)
出典:生命保険文化センター 平成24年度「生命保険に関する全国実態調査」 http://www.jili.or.jp/research/report/zenkokujittai_h24st_1.html
年収別生命保険金額
一家の大黒柱が亡くなっても、今の家族の生活を守りたいと考えるため、年収と保証金額は比例しています。けれど、実は年収が少ない場合の方が預貯金も低い可能性があるため、もしもの場合のために、ある程度の保険金額を確保しておくことも大切なのです。
《就労者計》 | 1,954.8 |
《自営者計》 | 1,955.0 |
農林水産業 | 1,690.5 |
商工・サービス業 | 1,980.2 |
法人組織の経営者 | 3,003.9 |
個人事業の経宮者 | 1,670.4 |
家族従業者 | 1,952.0 |
自由業 | 2,066.4 |
《常雇被用者計》 | 2,084.8 |
管理職 | 2,467.1 |
事務・專門職 | 2,102.4 |
労務職 | 1,807.7 |
《非正規社員計》 | 1,034.9 |
派遣社員 | 1,066.4 |
パート | 1,018.8 |
《無職》 | 787.4 |
《その他》 | 1,217.1 |
(万円)
出典:生命保険文化センター 平成24年度「生命保険に関する全国実態調査」 http://www.jili.or.jp/research/report/zenkokujittai_h24st_1.html
死亡保険金額は、いくらにすればいいの?
「いったい、我が家の死亡保険金額は、いくらに設定すればいいのか?」と頭を抱えてしまったDさん。そこで、次のような考え方があります。
つまり、今後家族が生きていく上で絶対に必要な金額から、公的保障や預貯金や退職金などの資産の部分を引き、足りない部分が家族にとって必要な保障額となります。そのため、お子さんの数や世帯主の年齢や年収、現在の預貯金などがいくらかという点で、必要な保障額は、人それぞれ違ってくるもの。ですから、今の資産や入ってくる収入などが多い場合は、死亡保障は必要ないという結論がでてくるご家庭もあります。
Dさんの場合はどうなったの?
必要な死亡保障とは、ご家庭や状況によって大きく変わるもの。今、いくら必要なのか、きちんと計算することで、保険金のかけすぎや不足に陥ることはないはずです。ぜひお一人おひとりのベストアンサーをみつけてくださいね。