保険の種類にはどのようなものがあるかご存じですか？

生命保険には、その保障範囲から、死亡保険と医療保険と、この2つが組み合わさった死亡保障付き医療保険があります。

これから3つの生命保険の保障内容の違いを見ていきましょう。

死亡保険

死亡保険は、「生命保険」という言葉を聞いたときに多くの人が最初に思い浮かべるような内容で、その保障内容は、加入者である被保険者が死亡した際に、契約時に定めた保険金が指定された受取人に支払われるものとなっています。
この後に述べる医療保険とは違い、死亡保険は基本的に被保険者が亡くなったとき、または所定の高度障害状態になった場合に保険金が支払われます。
しかし契約直後から被保険者が亡くなった場合でも保険金を受取ることができるようになります。

医療保険

医療保険は、一般的に病気やケガで入院したときに、入院給付金や手術給付金など、病院でかかる費用の一部を補う形で保険金が被保険者に支払われるものです。
死亡保険とは異なり、被保険者が亡くなっていなくても要件を満たせば保険金が受取れるようになっています。
基本的にはある一定以上の健康要件を満たしていなければ加入することは出来ませんが、「引受け基準緩和型医療保険」という、保障内容に制約があるものの、持病があっても加入することが可能な医療保険もあります。
また、がん保険や女性保険などの特定の病気に焦点を当てた特殊な医療保険も存在します。

死亡保障付き医療保険

死亡保障付き医療保険は医療保険に死亡保障を加えたものです。
病気やケガで入院した際は給付金が、万が一被保険者が亡くなってしまった場合は保険金が受取れます。

最後に、これらの生命保険がその保障の対象としているものは、次に述べるさまざまなタイプの生命保険の保障期間中に発生した入院や死亡などの事例のみだということは忘れないようにしましょう。

ここまで生命保険の保障内容の違いについてみてきましたが、ここからは保険料の支払い方、保険金の受取り方の違いをみていきましょう。
生命保険は、保険料の支払い方と受取り方から、定期型・終身型・養老型の三つのタイプに分かれます。
ここでは満期、満期保険金の有無、保障期間の観点からこれら三つのタイプを解説していきます。

定期型

定期型生命保険は10年や20年といったように、あらかじめ定められた期間中の保障をする保険です。
期間で区切られているために保険の見直しがしやすく、その時の状況に応じて柔軟に対応が可能というメリットがあります。
また、一定の期間のみの保障ということで、月々の保険料も他のタイプに比べて割安になっているため、より少ない保険料で大きな保障が得られることが特徴です。
しかしその代わりに期間満期では払戻金がなく、また途中で解約したとしても払戻金がほとんど発生しないことが一般的です。
そのため、保障のみがほしい場合や、保険料をなるべく安く抑えたいような場合に適しています。

終身型

終身型は、その名の通り被保険者の一生涯にわたって保障をするものです。
保障期間が生涯となるため、定期型に比べて見直しはしづらく、保険料も定期型に比べると高くなってしまいがちですが、その代りに生涯にわたる安心を確保できます。
保険料の払込みが一定年齢または一定期間で満了する有期払込タイプと、一生涯払い続ける終身払込タイプがあります。
また、途中で解約した場合は払戻金が発生します。
契約からあまり早く解約した場合は払った保険料よりも払戻金は少なくなってしまいますが、ある一定の期間後は、払った金額よりも多くの払戻金となるため、保障と貯蓄を兼ねることも可能です。

養老型

養老保険は、満期金と死亡時の保障額が同額の保険です。
満期になると満期金を受取って保障期間終了となるため、資産形成に適しています。
ただし一般的に契約時の年齢が若いほど払戻率が大きくなる傾向があります。
また、定期型とは違い、満期での更新ができないことと、保険料が割高になりがちであることから、養老型生命保険をメインの生命保険にすることは考えたほうがよいかもしれません。

もしかすると、これを読んでいるあなたは、生命保険は個人向けのもので、会社などの法人とは関係がないと思っているかもしれません。
しかし、個人向けだけではなく法人向けの生命保険もあるのです。
また、法人向け生命保険に加入することには、さまざまな面でメリットがあります。
この項では、法人向けの生命保険に加入するメリットをいくつか紹介します。

経営者、役員の死亡保障

法人向けの生命保険で最も注目すべきことは、個人向け生命保険とは異なり、保険金の受取人が会社になっていることです。
経営者や役員に万が一のことがあり、事業が滞ることがあったとしても、法人向け生命保険に加入していることで、その損害をある程度カバーすることが可能です。

社員の死亡時の弔慰金

社員の死亡時にも、生前の功労と、遺族の生活を考えて弔慰金を出す必要があります。
その金額にはばらつきはあるものの、一度に多額の支出が発生します。
必要な出費ではありますが、それでもやはり企業にとっては大きな負担となります。
法人向け生命保険に加入していれば、このような突然の事態でも、会社の財政への負担を最低限に抑えつつ、その社員へ生前の活躍に対する十分な報酬を与えることができます。

役員、社員退職金の準備

退職する社員が安心して以後の生活を送れるように、退職金を用意するのもまた企業の重要な役割の一つです。
しかし、数十カ月分の給料を用意することはもちろん会社の財政にとって少なくない負担となります。
そういった場合も、法人向け養老型生命保険に加入していれば、前述のような社員の万が一にも備えつつ、社員の退職金の一部も積立てることが可能です。

生命保険の検討についてですが、
どのような保険を必要とするかについては、ご自身のライフステージ（※）によって異なります。
現在のライフステージにおいて、「病気になった」「働けなくなった」「亡くなった」など、万が一の際に生活に対してどのくらいの経済的な損害を受けるかということをしっかりと考える必要があります。
その経済的損失に対して、必要な保障を得られる保険商品を検討します。
今回は具体的に以下のようなライフステージを想定しました。

就職し独立した

独身時代は、保険は不要と考えがちですが、万が一、亡くなった場合はお葬式代がかかりますし、病気やケガはいつ起きるかわかりません。
そして、貯蓄がまだ少ない時期なので、医療費を賄うには足りないケースが考えられます。
そのため、病気やケガの保障については以下を中心に考えましょう。

・治療費について
医療保険は入院した場合に入院した日数に応じて支払われる保険です。
この保険で突発的に発生する治療費に備えるといいでしょう。

・収入の保障について
就業不能保険は病気やケガで働けなくなった場合の収入に関する保障を準備できます。
入院が長引いてしまったり、就業不能状態になり自宅で療養しなくてはならない場合にお給料の代わりに保険金を受取れます。
会社員は健康保険の傷病手当金等もありますが、公的保障で足りない分を就業不能保険で備えましょう。

・万が一亡くなった際のお葬式代やお墓代、老後の生活費等について
終身保険は掛け捨てではなく、万が一亡くなった場合に備える、一生涯の保障が続く保険です。
自身の葬式代、お墓代、老後の生活費に備えて終身保険に加入しましょう。
掛け捨ての保険ではないので、将来への積立という機能もある保険です。
また、医療保険に特約として死亡保障を付けることもできます。

結婚し、子供が産まれた

独身の時の保険に加えて、万が一亡くなった際や働けなくなった場合に、残されたパートナーや子どもの生活費や将来の学業資金をカバーできる保障を検討するべきです。
基本的には大きな保障が必要になるので、定期保険や収入保障保険等の掛け捨て保険タイプの手軽な保険料で備えましょう。
公的保障で受取れる額も考慮に入れて保険金額を設定しましょう。
将来必要な学費の為に、学資保険や終身保険など貯蓄性のある保険についてもあわせて検討し、積立てを開始するのもよいかもしれません。

住宅を購入した

住宅を購入すると、住宅ローン残債を保障する団信（団体信用生命保険）に加入するケースが大半かと思います。
追加で死亡保障や重大疾病等の大きな保障を備えることになるので、必要保障額に応じて保険金額を減額する等見直しを行いましょう。

いかがでしたでしょうか。

生命保険の種類と、タイプに応じた保険料の支払方法、受取方法について解説してきました。

生命保険には死亡保険・医療保険・死亡保障付き医療保険といった大きく三つの種類があり、その機能は安心の確保のみならず、貯蓄など多岐に渡ることが分かっていただけたかと思います。

自分のライフスタイルや保険に対する考え方に応じて、どのような保険に加入するのが最適なのかは変わってくるかと思います。本記事が生命保険について考えるきっかけになれば幸いです。