バイク盗難保険とは？バイクの盗難はバイク保険では補償されない？

盗難保険とは、窃盗や強盗などによって所有する財産が奪われてしまった場合に、その損害が補償される保険のことをいいます。

盗難保険では自動車や家財などさまざまなものが対象となります。

実際には単独の「盗難保険」より、自動車であれば任意の自動車保険のオプションとして契約する車両保険や、家財であれば火災保険（家財保険）に付保される盗難補償が一般的です。

バイク盗難の現状

バイク（オートバイ）の盗難は、平成30年の1年間で15,292件（警察庁・平成30年１月～１２月犯罪統計　オートバイ盗認知件数）発生しています。

これに対して、同じ平成30年の自動車の盗難件数は年間8,628件です（警察庁・同　自動車盗認知件数）。

バイクは自動車に比べれば圧倒的に台数が少ないにもかかわらず、盗難件数では自動車の約2.6倍に及びます。

参考: 一般財団法人自動車検査登録情報協会「自動車保有台数」をもとに執筆者作成

台数あたりのバイクが盗難にあう確率では単純計算で自動車の約21倍となり、いかにバイクが盗難にあいやすいのかがわかります。

また検挙率は17.3％（警察庁・同　オートバイ盗認知・検挙状況）とほとんどのケースで犯人が捕まっていません。

人気が高く、高額で取引されるバイクは特に狙われやすく、しっかりとロックしてガレージに保管するなど盗難に気をつけていても、プロの手にかかれば盗難を100％防ぐことは難しいのが現状です。

盗難被害が多く発生しているのが以下のような車種です。

もし自分のバイクがこの中に含まれている場合には、盗難防止対策とともに、盗難にあった場合に備えておく必要性が特に高いといえるでしょう。

もちろんこれ以外の車種であっても、バイク自体の盗難リスクが高いため、同様の対策は必要となります。

その対策として有効なのがバイク盗難保険です。

バイクに乗る場合には、万が一の事故に備えて自賠責保険には必ず加入しなければならないことになっています。

自賠責保険では事故の相手に対する最低限の補償しかないため、補償の上乗せとして自動車保険のバイク補償やバイク保険が存在しています。

では、自動車保険のバイク補償やバイク保険に加入していれば、バイクの盗難も補償対象となるのでしょうか。

自動車保険のバイク補償（ファミリーバイク補償）

自動車保険のバイク補償は、一般的に「ファミリーバイク補償（特約）」などと呼ばれます。

これは、バイクとは別に保有している自動車の自動車保険にオプション（特約）として付けることで、バイクの事故にも備えることができるものです。

ただし、対象となるバイクは125cc以下の原動機付自転車に限られています。

一般的な「ファミリーバイク補償」の主な補償範囲は以下の通りです。

このように、ファミリーバイク補償にはそもそもバイク自体の補償（車両保険）がないため、盗難についての補償はありません。

バイク保険

バイク保険の補償内容についても基本的には自動車保険と同様で、主な補償範囲は以下のようになっています。

バイク保険に加入して車両保険を付帯していたとしても、盗難は補償されていない可能性もあります。

現在加入しているバイク保険があれば、補償範囲を改めて確認してみてください。

すでにバイクを保有していて、盗難補償のないバイク保険に加入している場合や、少しでも補償内容や保険料などの条件が良いものを選びたい、ロードサービスなど補償の重複を避けたい場合などには、バイクの盗難補償だけに加入できるものもあります。

バイクが盗まれてしまったときは、早急に警察に届けた後、加入している保険会社への連絡も忘れないようにしましょう。

盗難保険は、以下の手順で手続きをします。

なお、保険金を受取る際に、自己負担金が必要になることがあります。

支払方法についても、保険金を請求する際に確認しておきましょう。

保険会社に連絡する際の注意点

バイク保険のすべてが基本の補償内容で盗難に対応しているわけではありません。

バイクによる事故やケガに対して補償されるだけということもありますので、盗難に備えるなら「バイク盗難保険」に加入するか、バイク保険で「盗難補償特約」を付加する必要があります。

また、盗難補償特約に加入していた場合でも、補償内容によっては充分な保険金を受取れないことがあります。

たとえば、バイクの車両価格にかかわらず、盗難時には一律5万円の保険金が支払われるものや自己負担金ありで保険金の上限が100万円などのものもあり、新しい車両を購入する費用に満たないこともあります。

受取りたい金額に合わせて、保険商品を選ぶとよいでしょう。

盗難にあった事実を示すために、警察に届け出ないうちは保険金を受取れないようになっていることがあります。

バイクが盗まれたときは、迅速に警察に届け出て、そのあとで保険金の請求手続きをおこなうようにしましょう。

そのほかにも、いつ盗難に気付いたかという点が保険金の支払いに関わることがあります。

たとえば盗難後60日を過ぎると補償の対象外になる保険もあります。

盗難に気付いたときは迅速に手続きをするのは当然として、バイク置き場に防犯カメラを設置しておくなど、盗難に気付きやすい環境を作っておきましょう。

バイクは、盗難のリスクが高く、そして一般的なバイク保険や自動車保険に加入していても盗難補償が付保されていない可能性がある点に注意しましょう。

特に人気車種や高額なバイクは狙われやすいうえ、盗難の被害にあった場合には被害額も大きくなります。

そのため、盗難防止対策をすることはもちろんのこと、盗難に遭ってしまった場合に備えた対策が必要となります。

バイク盗難保険はその基本となる対策です。

バイクを購入する際に販売店で加入できるのであれば、その場で加入しておくのがもっとも簡単でしょう。

しかしこの場合、補償内容や保険料などの選択肢の幅がバイク保険よりも狭い可能性もあります。

そうした際には、単体で加入できるバイクの盗難保険やバイクの盗難補償のついたバイク保険という選択肢を持っておくことで、少しでも条件の有利なバイク盗難保険を選択できるようになります。

申込みの際には、すでに加入している保険の内容や希望の補償、保険料などに応じて選ぶことが大切です。