生命保険を探す

自分に万が一のことがあったときのために、今からできることは?


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第一子となる子どもが生まれた、30歳になったばかりのDさん。

パパデビューとなったDさんが今、関心をもっているのが死亡保険だといいます。

パパになった人がつけるべき保障について、一緒に考えてみましょう。

保険相談なら『イオンのほけん相談』

一概に死亡保険といっても、『どの保険を選べばいいかわからない』『保険の保障内容は何を基準に判断すればいいかわからない』などの疑問をお持ちではないでしょうか?

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「死亡保険とは?」

生命保険の役割の中の一つ

死亡保険は生命保険のうちの一つです。

そもそも生命保険は、死亡や病気などといった不測の事態に備えて経済的に困らないように備えておくための保険です。

それに対して死亡保険は死亡時、もしくは所定の高度障害状態になった場合のみを保障する保険になります。

死亡保険の種類・特徴・目的など

死亡を保障する死亡保険をタイプ別でいうと、定期保険・終身保険・養老保険などがあります。

それぞれに特徴や保障ニーズが異なるため、以下で見ていきましょう。

定期保険

定期保険は満期保険金がなく、一定期間のみ保障が続く保険です。

保険金の形態は一時金タイプと年金タイプがあります。

保険金額が契約期間中変わらない定額タイプや、一定期間ごとに保険金額が減っていく逓減(ていげん)タイプ、反対に保険金額が増えていく逓増(ていぞう)タイプなどが存在します。

一生涯分の保障は必要ないが、子どもが大きくなるまでは加入したいなど、一時的に保障が欲しい場合に向いているかもしれません。

終身保険

終身保険は契約後、一生涯保障が続く保険です。

保険料の払込方法が一定期間で満了する有期払込タイプと一生涯払い続ける終身払込タイプがあります。

また、満期保険金はありませんが、期間の経過とともに解約返戻金部分が増えていきます。

保険期間が一定期間で終わらないので、死亡時の葬儀やお墓の準備などの費用を遺族に残したいなど、いつ必要になるかわからない保障に充当することができます。

養老保険

養老保険は満期を迎えずに死亡してしまうと死亡保険金を受取ることができ、生存して満期を迎えると、満期保険金を受取ることができる保険です。

この仕組みにより、満期までの死亡保障と満期保険金による貯蓄性という2つの機能があるといえます。

ただし、満期保険金が払込保険料を下回る場合もあります。

保障のためだけに保険料を支払うのではなく、貯蓄もしたいと思う人などに向いているかもしれません。

世帯主の普通死亡保険金の平均額

死亡保険金の平均額はどのくらいなのでしょうか?

下記の「生命保険に関する全国実態調査」によると、もっとも金額が大きくなるのは50代前半です。

この年代は、一般的に子どもが高校生や大学生となり、どんどんお金がかかる年齢です。

ただ、Dさんと同じ30代前半では、子どもがまだ小さいためか、死亡保険金の平均額は、2,883万円です。

それでも多くの方が、かなりの金額の死亡保障をつけていることがわかります。

(単位:万円)

29歳以下 2,475
30~34歳 2,883
35~39歳 2,857
40~44歳 3,032
45~49歳 3,050
50~54歳 3,183
55~59歳 2,618
60~64歳 2,493
65~69歳 1,615

出典:生命保険文化センター 平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」

https://www.jili.or.jp/press/2018/pdf/h30_zenkoku.pdf

年収別生命保険金額

年収別生命保険金額を見てみると、年収が高いほど保険金額は高く、年収が低いほど保険金額は低くなっており、ある程度比例しているように思われます。

(単位:万円)

【世帯年収】 平均死亡保険金額
200万円未満 1,025.9
200~300万円未満 1,085.3
300~400万円未満 1,299.1
400~500万円未満 1,926.2
500~600万円未満 2,239.4
600~700万円未満 2,664.2
700~1000万円未満 3,037.1
1000万円以上 4,112.6

出典:生命保険文化センター 平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」
https://www.jili.or.jp/research/report/zenkokujittai_h30st_2.html

しかし年収が低いからといって、保険に加入する必要がないとは言い切れません。

例えば、自分が亡くなった場合に、家族にかかる負担を軽減させたいと考える人などは、年収が低くても死亡保険へ入った方が良い場合もあります。

死亡保険金額は、いくらにすればいいの?

「いったい、我が家の死亡保険金額は、いくらに設定すればいいのか?」と頭を抱えてしまったDさん。

そこで、次のような考え方があります。

今後家族が生きていく上で絶対に必要な金額から、公的保障や預貯金、退職金などの資産の部分を引き、足りない部分が家族にとって必要な保障額となる、といったものです。

家庭によって家族構成や世帯主の年齢や年収、現在の預貯金などは異なるため上述した保障額も異なります。

たとえば預貯金が将来必要な分まで溜まっている場合や、収入が多い場合などには死亡保障は必要ないという結論がでることもあります。

自身の家族構成などを振り返り、将来の不足金額を拡充するために最適な保険を探すことを心がけることが大切です。

Dさんの場合はどのようになったの?

Dさんの場合は、子どもの教育費や家族の生活費など必要な支出が7,800万円です。

そこから、今後受けられる保障は3,700万円で、

おおよそ4,000万円が必要な保障額となりました。

そこで、Dさんはこれから子どもが育つまでの20年間を定期保障できるタイプの定期死亡保険に加入しました。

「終身保障にしないことで、毎月の支払保険料をかなり抑えることができました」とDさん。

今後は、預貯金が増えてきたり、2人目の子どもができた時点で、死亡保障の増減について考えてみるそうです。

必要な死亡保障とは、ご家庭や状況によって大きく変わるものです。

今、いくら必要なのかをきちんと試算することで、保険金のかけすぎや不足に陥ることはないはずです。

ぜひ、お一人おひとりのベストアンサーをみつけてくださいね。

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