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医療保険は本当に必要?年代別に考えたい「保険のこと」

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「万が一に備えて」と、多くの人が加入を考えるのが医療保険です。しかし、日本の公的医療制度は世界的にトップレベルと評価されており、事故や病気で高額の治療費が発生することになっても、さまざまなバックアップ体制が用意されています。そう考えると、私たちは本当に医療保険に加入する必要性があるのでしょうか? そこで今回は、医療保険や日本の公的医療制度についておさらいをしながら、医療保険の加入の必要性について考えてみましょう。

医療保険に加入する目的とは?

医療保険に加入する目的は、万が一、病気や事故等で入院したり、治療費や入院費が高額になったりした場合、経済的な負担を軽減するために備えることです。また入院すると差額ベッド代などがかかり、退院後も通院しながら治療を受ければ交通費がかかるなど、意外と費用はかさんでいくものです。さらに病気や入院によって仕事が制限されてしまい、収入が減ってしまうことも考えられます。

健康保険内の治療であれば、それほど治療費は膨らまないかもしれませんが、先進医療や自由診療の場合は話が異なります。がん治療などでは、最新の医療技術で開発された先進医療や自由診療などの選択肢があります。しかしこれらは、公的医療保険が適用されず全額自己負担となるため、患者への経済的負担が大きくなります。このような多額の出費に備えることが、医療保険に加入する基本的な目的といえるでしょう。

公的医療保険の仕組み

医療保険加入の必要性を考える際、まず公的医療保険について知っておくことが大切です。日本の公的医療保険(健康保険)は、国民全員が保障される「国民皆保険制度」で、世界に誇る優良なシステムといわれています。医療費については、基本的に自己負担3割と比較的割安な治療費で、高度な医療を受けることができます。

また、入院や手術等で治療費が高額になった場合には「高額療養費制度」を利用できます。これは、医療機関や薬局の窓口で支払った金額が、ある一定の上限額を超えた場合、その差額を支給してくれるという制度です。上限額は年齢や所得によって定められていて、月収53万円未満の一般所得区分の方(70歳未満)の場合、1ヶ月の負担上限額は「80,100円+(医療費−267,000円)×1%」という計算式で算出されます。たとえば治療費が100万円かかり、自己負担額が3割の30万円かかる場合は「80,100円+(1,000,000円−267,000円)×1%」で87,430円が自己負担額となります。30万円との差額212,570円は、国が補助してくれるという制度なのです。

こうした高額療養費制度のほかにも、自己負担額を同じ世帯で合算すると高額療養費の支給対象となる仕組みや、直近12ヶ月の間に3回以上高額療養費の支給を受けている場合に上限額がさらに引き下がる仕組みなど、治療費軽減のさまざまな制度が用意されています。

年代別ライフスタイルと保険の必要性

では、このような公的医療保険制度が整っているなか、さらに民間の医療保険に加入するべきなのでしょうか。年代別に想定できるライフスタイルと医療保険加入への必要性について考えてみましょう。

20代

若く元気な20代は病気のリスクが低く、医療保険の必要性を感じる人は少ないでしょう。ただし、若い世代は貯蓄が十分には無い人が多いため、もしも高額の医療費が必要になった場合、経済的に困窮する事態に陥る可能性があります。結婚、出産などをきっかけに、保険の加入を考えてみてもよいでしょう。ちなみに終身保険は、加入時の年齢が若いほど、保険料が安くなります。20代のように若い世代のうちに加入すると、保障期間が長いのにもかかわらず、払い込む保険料が安くなるため、お得感が高いでしょう。

30代—40代

結婚、出産、自宅購入などライフステージが大きく変化する年代で、それに伴い支出も多くなる世代です。家計の収支を見て可能な範囲で、万が一に備えた保険加入を検討してもよいかもしれません。特に世帯主の死亡保険加入率が高いのは、ちょうど30代から40代です。仕事の面では、責任あるポジションに就いたり、ストレスの多い中間管理職になったり、働き盛りの年代だからこそ健康のことを後回しにしやすい世代です。生活習慣病などのリスクも考え始めるころですから、医療保険のことを考えると同時に、健康への意識も高めていったほうがよいでしょう。

50代

子育てがひと段落しセカンドライフが視野に入る世代です。子どもがいる家庭で、子どもが自立したら死亡保障額を減らしてもよいでしょう。年齢が増えるとともに、さまざまな病気のリスクは上がっていきますから、家計状況と健康状況、貯蓄額を見極めて、医療保障が充実するよう医療保険の加入や見直しを考えるとよいでしょう。また、老後の生活費や介護費用が、貯蓄や年金、退職金等でどの程度まかなえるのかを考え、介護費用について保険で備える必要があるのかも検討しましょう。

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