火災保険を探す

火災保険の選び方は?オススメの火災保険は?徹底解説します!

  • その他
  • share
  • Tweet
  • LINE

「火災保険」というと火事にのみ備える保険のように思われがちですが、実は自然災害や災害以外の盗難・事故に備えることもできます。

また、保険内容によっては住宅だけでなく家財の補償もできるのです。

しかし、さまざまな保険会社が火災保険を提供しているうえ、同じ会社の火災保険でも、補償対象の選択肢は豊富にあり、どのように決めたら良いかわからない方も多いでしょう。

今回は、そんな火災保険の選び方について徹底解説していきます。

ライフスタイルに合わせた火災保険のモデルケースもご紹介しますので、参考にしてみてください。

保険相談なら『イオンのほけん相談』

一概に火災保険といっても、『どの保険を選べばいいかわからない』などの疑問をお持ちではないでしょうか?

火災保険でお困りの方はネット上での無料お見積り、もしくはイオンのほけん相談の店舗でお気軽にご相談ください!

火災保険とは?

火災保険とはどのような保険なのでしょうか?

自動車保険なら自動車、生命保険なら人間の生命に関して補償をする保険ですが、火災保険とは、具体的に何に対して補償がなされる保険なのでしょうか。

まずここでは、火災保険の補償対象と補償内容について解説します。

補償対象

火災保険の対象となるものは大きく分けて2種類あります。

①建物:家屋(共同住宅や一戸建てなど)、付属建物(車庫・物置など)、屋外設備(門・塀・ポスト)など

②家財:家具・電化製品・衣類など

火災保険に加入する際、火災保険の対象を「建物」または「家財」とするのか、あるいは両方とするのかを検討する必要があります。

しかし、一部どちらに属するのかわかりにくいものや、上の分類を見ると該当しそうでも実は保険の対象にならないものもあります。

たとえば、畳やふすま、取付式のエアコンは「家財」ではなく「建物」に含まれます。

また、自動車やペット、PC内のデータなどは「家財」に含まれません。

細かいところまで判断することは難しいので、不明なものは見積時に保険会社に確認しましょう。

補償内容

前述したとおり、火災保険の補償内容は「火災による損害」だけではありません。

「自然災害による損害」と「自然災害以外の事故による損害」も火災保険で補償されます。

火災保険の補償内容については、以下のようなものがあります。

「火災による損害」

●火災

自宅からの発火は当然のことながら、放火や近隣からの延焼による損害も補償されます。

また、キッチンだけが一部燃え、壁紙を張り替える程度で済むような小規模な火災も補償されます。

「自然災害による損害」

●落雷

あまり身近に感じないかもしれませんが、落雷によって屋根に穴が開いたり、電化製品が壊れたりといったことは十分に起こり得ます。

●水災

台風や豪雨による洪水や、土砂崩れの被害も補償の範囲に含まれます。

たとえ、都市部で川が近くにない地域でも、下水が吹き出す可能性があり油断はできません。

なお、地震が原因の液状化による被害は、地震保険の補償範囲です。

●風災・雹災・雪災

暴風によって屋根が飛んだり、雹で窓ガラスが割れたり、雪崩で家が倒壊したりといった被害も補償されます。

「自然災害以外の事故による損害」

●水濡れ

水道が壊れて浸水した場合や、マンション上階からの水漏れ時などに補償されます。

●盗難

盗品の被害はもちろん、鍵や窓ガラスの破壊被害なども補償されます。

●破損・汚損

自宅で起きた事故による破損に適用されます。

子どもが室内で遊んでいるときに壁紙を汚してしまったり、掃除中に家具が倒れて壊れてしまったりした場合などの被害にも補償されます。

このように火災保険は、災害以外の日常生活における身近な事故も補償の範囲に入れることができます。

ほとんどの場合、火災保険の補償内容をどのようにするのかは、それぞれのニーズに応じて契約時に自由に選択することができます。

しかし、保険の対象や補償内容によって保険料は変わってきますので、

予算はもちろん、お住まいの地域や環境に合わせて選ぶと良いでしょう。

そこで次は補償内容をどのようにするかなど、火災保険の選び方について解説していきます。

火災保険の選び方

いざ「火災保険に加入しよう!」と思っても、項目が多すぎて「どれを優先させたら良いかわからない」という方がほとんどだと思います。

ここでは、火災保険を選ぶにあたって、必要な項目について順を追って解説します。

1. 補償対象を選ぶ(建物・家財)

まず、火災保険の対象を「建物」または「家財」とするのか、あるいは両方とするのかを検討する必要があります。

当然、両方を保険の対象とした場合、保険料も高くなるため「建物のみ」で良いのではと思うかもしれませんが、後述の「5.家財の保険金額を決める」の項目でもわかる通り、家財の保険金額(損害時に払われる補償金の限度額)は高額です。

ほとんど家具を置いていないなどの事情がない限りはどちらも補償対象に選んだ方が良いでしょう。

2. 建物の構造階級を判別する

木造かコンクリート造か、一軒家か共同住宅かなど、建物の構造によって火災時の状況が変わってくるため、保険料も異なります。

火災保険の保険料を決定する要素の1つに、「構造級別」という考え方があります。

「構造級別」とは、簡単に言えば、建物の柱がどのような材料でできているかに関する区分です。

構造級別にはM構造・T構造・H構造の三種類があり、以下の図にある基準で判別できます。

「3.法令上の耐火性能」については、通常、物件の引渡し時に受取る「建築確認申請書」の第四面で確認することができます。

また、建物の設計書などでも確認できることがあります。

1.建物の種類 2.共同住宅かどうか 3.法令上の耐火性能 4.構造階級
コンクリート造建物、
コンクリートブロック造建物、
れんが造建物、
石造建物
共同住宅 M構造
共同住宅以外 T構造
鉄骨造建物 共同住宅 耐火建築物 M構造
上記以外 T構造
共同住宅以外 T構造
上記以外の木造建物等 共同住宅 耐火建築物 M構造
準耐火建築物
省令準耐火建築物
T構造
上記以外 H構造
共同住宅以外 耐火建築物
準耐火建築物
省令準耐火建築物
T構造
上記以外 H構造

3. 補償内容の範囲を決める

「火災による損害」だけではなく、「自然災害による損害」や「自然災害以外による盗難や事故」も補償対象とするのかを検討しましょう。

● 都心のマンションだから水災の対策はいらない

● 古い一軒家だから盗難が心配

● 雪国だから雪害などもしっかり対応したい

など、前述した補償内容の項目を参考に、自宅の立地や環境などに合わせて起こり得る損害のリスクを考慮して決めましょう。

4. 建物の保険金額を決める

保険金額とは、損害が発生した際に支払われる損害保険金の限度額のことです。

この金額を正しく決めないと充分な補償が得られなかったり、ムダに保険料を支払ったりしてしまうことにつながります。

建物の保険金額を決めるには、建物の現在の価値を正しく知ることが必要です。

建物の価値には「新価」と「時価」という2つの考え方があります。

●新価

同等の建物を新たに購入するのに必要な金額のこと。

●時価

新価から、経過年数に従う価値の減少と使用による消耗分を差し引いたもの。建物の現在の価値。

時価を基準にして保険金額を決めると、同等の建物を購入する費用が補償されない場合があります。

そのため、基本的には新価を基準に保険金額を設定するのが良いでしょう。

保険金額を新価よりも高く設定してしまうと超過分の保険料が無駄になってしまい(超過保険)、逆に新価より低いと損害保険金が一部しか支払われません(一部保険)。

新価と等しく保険金額を設定する(全部保険)の方が、最も無駄のない保険金額設定といえます。

5. 家財の保険金額を決める

家財の保険金額は、家族構成や建物の占有面積などを参考に決めることができます。

下の表を参考にしつつ、家財の量も加味して無駄のないように設定しましょう。

家族構成 2名
大人2名
3名
大人2名
子供1名
4名
大人2名
子供2名
5名
大人2名
子供3名
独身
世帯主の年齢 25歳 490万円 580万円 670万円 760万円 300万円
30歳 700万円 790万円 880万円 970万円
35歳 920万円 1,000万円 1,090万円 1,180万円
40歳 1,130万円 1,430万円 1,520万円 1,610万円
45歳 1,340万円 1,430万円 1,520万円 1,610万円
50歳 1,550万円 1,640万円 1,730万円 1,820万円

6. 保険期間

火災保険の保険期間は、基本的に1年単位であることが多く、特約の種類によって最大5年~36年まで契約できます。

長期の契約ほど割引額も大きくなるため、基本料の総額としてはお得になります。

そのため、引っ越してきたばかりなど、しばらく転居の予定がない場合には長期契約がオススメです。

7. 地震保険の有無

地震保険は火災保険に付帯する形で加入する保険です。

火災保険に加入する際には、火災保険の補償内容に含まれない、地震や火山噴火に関連する損害を補償する地震保険に加入するかどうかも決められます。

特に、津波や液状化現象などは地震保険でしか補償されないので注意してください。

ただし、地震保険は火災保険と異なり最長5年契約となるため、火災保険とは別に更新しなければならない場合があるので注意しましょう。

なお、火災保険に加入せず地震保険のみに加入することはできません。

損害が発生した際に、地震保険から支払われる保険金は以下の通りです。

全損 保険金額の100%
大半損 保険金額の60%
小半損 保険金額の30%
一部損 保険金額の5%

建物の場合

基準
全損 地震等により損害を受け、主要構造部(土台、柱、壁、屋根など)の損害額が、時価額の50%以上となった場合、または焼失もしくは流失した部分の床面積が、その建物の延床面積の70%以上となった場合
大半損 地震等により損害を受け、主要構造部(土台、柱、壁、屋根など)の損害額が、時価額の40%以上50%未満となった場合、または焼失もしくは流失した部分の床面積が、その建物の延床面積の50%以上70%未満となった場合
小半損 地震等により損害を受け、主要構造部(土台、柱、壁、屋根など)の損害額が、時価額の20%以上40%未満となった場合、または焼失もしくは流失した部分の床面積が、その建物の延床面積の20%以上50%未満となった場合
一部損 地震等により損害を受け、主要構造部(土台、柱、壁、屋根など)の損害額が、時価額の3%以上20%未満となった場合、または建物が床上浸水もしくは地盤面より45cmをこえる浸水を受け、建物の損害が全損・大半損・小半損に至らない場合

家財の場合

基準
全損 地震等により損害を受け、損害額が保険の対象である家財全体の時価額の80%以上となった場合
大半損 地震等により損害を受け、損害額が保険の対象である家財全体の時価額の60%以上80%未満となった場合
小半損 地震等により損害を受け、損害額が保険の対象である家財全体の時価額の30%以上60%未満となった場合
一部損 地震等により損害を受け、損害額が保険の対象である家財全体の時価額の10%以上30%未満となった場合

ただし、戦争などによる被害、地震後の紛失・盗難による被害、地震10日後の被害などには保険金は支払われませんので頭に入れておきましょう。

火災保険のモデルケース①持ち家の場合

では、実際にいくつかのモデルケースを見てみましょう。

簡易的な紹介のため、割引は考慮せずに地震保険は個別に計算します。

30歳既婚、子供2人の場合

子供が2人いて、自宅の購入費がかさんでしまったため補償を最低限にしました。

所在地:東京都

構造: コンクリート造建物(共同住宅以外)

床面積:200平方メートル

試算日:平成29年9月時点

火災保険 地震保険
構造階級 T構造
補償範囲 火災、盗難
保険対象・金額 建物:2,000万円
家財:880万円
建物:1,000万円
家財:440万円
保険期間 10年 5年

保険料合計:250,770円

内火災保険:73,090円(年7,309円)、内地震保険:177,680円(年33,536円)

50歳既婚、子供なしの場合

子供が社会人になったため余裕が生まれ、万が一に備えさまざまな補償を得たいと考えました。

所在地:東京都

構造:木造

床面積:200平方メートル

試算日:平成29年9月時点

火災保険 地震保険
構造階級 H構造
補償範囲 火災、水災、風災、盗難、水漏れ、破損
保険対象・金額 建物:2,000万円
家財:1,550万円
建物:1,000万円
家財:775万円
保険期間 10年 5年

保険料合計:780,010円

内火災保険:493,350円(年49,335円)、内地震保険286,660円(年57,332円)

火災保険のモデルケース②賃貸の場合

25歳既婚、子供なしの場合

上層階であるため水災の補償は必要なく、まだ家財も少ないためそちらの補償も省きました。

所在地:東京都

構造:コンクリート造(共同住宅)

床面積:50平方メートル

試算日:平成29年9月時点

火災保険 地震保険
構造階級 M構造
補償範囲 火災、風害、盗難、水濡れ、破損
保険対象・金額 建物:800万円
家財:なし
建物:400万円
家財:なし
保険期間 10年 5年

保険料合計:81,790円

内火災保険:41,750円(年4,175円)、内地震保険:40,040円(年8,008円)

35歳既婚、子供2人の場合

暮らしは安定していますが、水害や風害の被害が少ない地域のため、それらは補償から外しました。

所在地:東京都

構造:コンクリート造(共同住宅)

床面積:100平方メートル

試算日:平成29年9月時点

火災保険 地震保険
構造階級 M構造
補償範囲 火災、盗難、水漏れ、破損
保険対象・金額 建物:1,500万円
家財:1,090万円
建物:750万円
家財:545万円
保険期間 10年 5年

保険料合計:227,920円

内火災保険:98,290円(年9,829円)、内地震保険:129,630円(年25,926円)

独身女性の場合

一人暮らしで家財が少なく、あまり保険にかけるお金もないため、補償は建物のみにしました。

所在地:東京都

構造:コンクリート造(共同住宅)

床面積:30平方メートル

試算日:平成29年8月時点

火災保険 地震保険
構造階級 M構造
補償範囲 火災、盗難、水漏れ、破損
保険対象・金額 建物:1,000万円
家財:なし
建物:500万円
家財:なし
保険期間 10年 5年

保険料合計:46,090円

内火災保険:26,070円(年2,607円)、内地震保険:20,020円(年4,004円)

火災保険の第二の保険金である費用保険金

火災保険には、火災に対する補償以外にもさまざまな補償がありますが、大きく分けて「損害保険金」と「費用保険金」の2種類があります。

「損害保険金」とは、ここまでに説明した火災・破裂爆発、落雷、風・雹・雪災などにより直接建物や家財などに生じた損害について補償するものです。

それに対し、「費用保険金」とは、建物や家財などの損害のほかに付随して発生する費用が必要になった場合に、その費用をサポートするものです。

実際に損害を被った際には、建物や家財に対する費用以外にも多くの費用がかかるため、ここではそれらの費用を補償する「費用保険金」について説明します。

ここでは一般的な内容について記載します。

●臨時費用保険金

火災保険の損害保険金が支払われる場合に、上乗せして支払われる特約です。

「支払額は損害保険金の10%、支払限度額は100万円」といった内容の補償が最近は多くなってきました。

以前は30%上乗せで300万限度、自動付帯というのが一般的でした。

この特約により、設定している免責額がカバーされ、実際の損害額よりも多く払われる場合があります。

最近は臨時費用保険金をなしにすることもできる保険会社も多いですが、上記の理由から付帯することをお勧めします。

●残存物取片付け費用保険金

いわゆる撤去費用です。

損害を受けた保険の対象となった残存物の片付けに必要な費用をカバーします。

ほとんどの保険会社では、自動付帯で損害保険金の10%の補償が限度となっています。

●損害防止費用保険金

火災、落雷、破裂爆発による損害の発生または拡大の防止の為に支出した必要なまたは有益な費用について実費を支払います。(保険金額限度)

つまり、消火器の消火薬剤の費用や消化の為の器材の費用などが該当します。

●地震火災費用保険金

地震噴火津波を原因とする「火災」で建物が半焼以上、または家財が全焼した場合に保険金額の5%が支払われます。

地震火災費用保険金があるならば、地震保険はいらないと考える方もいらっしゃるかもしれませんが、あくまで地震による火災だけが対象で、かつ補償されるのは保険金額の5%のみです。

お見舞金であるということはしっかり理解しておきましょう。

●水道管凍結修理費用保険金

水道管が凍結したことによって損壊を受け、これを修理する場合の費用です。

実際にかかった修理費用(1回の事故につき、10万円限度)をお支払いします。

建物が保険の対象に含まれないと対象外です。

ただし、パッキンのみに生じた損壊やマンションの共有部分の水道管にかかる修理費用は対象外となっています。

まとめ

火災保険は住宅の規模や家族構成・立地などをきちんと把握し、保険会社と補償の範囲などを正しく選択することで、無駄なく契約することができます。

これから契約しようとしている方はもちろん、すでに契約している方も今一度、契約内容を確認してみてはいかがでしょうか。

保険相談なら『イオンのほけん相談』

一概に火災保険といっても、『どの保険を選べばいいかわからない』などの疑問をお持ちではないでしょうか?

火災保険でお困りの方はネット上での無料お見積り、もしくはイオンのほけん相談の店舗でお気軽にご相談ください!

    SNSシェアしよう!

  • share
  • Tweet
  • LINE

関連記事

おすすめ保険情報

カテゴリー一覧