自分に万が一のことがあったときのために、今からできることは?

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第一子となるお子さんが生まれた30歳になったばかりのDさん。パパデビューとなったDさんが今、関心をもっているのが、生命保険だといいます。パパになった人がつけるべき保障について、一緒に考えてみましょう。

世帯主の普通死亡保険金額の平均額

それでは、死亡保険金の平均はどれぐらいなのでしょう? 以下のまとめによると、もっとも金額が大きくなるのは40代前半。この年代は、一般的に子どもも中学生や高校生となり、どんどんお金がかかる年齢です。ただ、Dさんと同じ30代前半では、子どもがまだ小さいため、死亡保険の平均金額は、2,192万円。それでも皆さん、かなりの金額の死亡保障をつけていることがわかります。

29歳以下 1,579.6
30~34歳 2,192.1
35~39歳 2,122.8
40~44歳 2,416.5
45~49歳 2,366.4
50~54歳 2,289.1
55~59歳 1,906.1
60~64歳 1,289.6
65~69歳 850.3
70歳以上 721.3
合計 1,671.0

(万円)

出典:生命保険文化センター 平成24年度「生命保険に関する全国実態調査」

http://www.jili.or.jp/research/report/zenkokujittai_h24st_1.html

年収別生命保険金額

一家の大黒柱が亡くなっても、今の家族の生活を守りたいと考えるため、年収と保証金額は比例しています。けれど、実は年収が少ない場合の方が預貯金も低い可能性があるため、もしもの場合のために、ある程度の保険金額を確保しておくことも大切なのです。

《就労者計》 1,954.8
《自営者計》 1,955.0
農林水産業 1,690.5
商工・サービス業 1,980.2
法人組織の経営者 3,003.9
個人事業の経宮者 1,670.4
家族従業者 1,952.0
自由業 2,066.4
《常雇被用者計》 2,084.8
管理職 2,467.1
事務・專門職 2,102.4
労務職 1,807.7
《非正規社員計》 1,034.9
派遣社員 1,066.4
パート 1,018.8
《無職》 787.4
《その他》 1,217.1

(万円)

出典:生命保険文化センター 平成24年度「生命保険に関する全国実態調査」

http://www.jili.or.jp/research/report/zenkokujittai_h24st_1.html

死亡保険金額は、いくらにすればいいの?

「いったい、我が家の死亡保険金額は、いくらに設定すればいいのか?」と頭を抱えてしまったDさん。そこで、次のような考え方があります。

つまり、今後家族が生きていく上で絶対に必要な金額から、公的保障や預貯金や退職金などの資産の部分を引き、足りない部分が家族にとって必要な保障額となります。そのため、お子さんの数や世帯主の年齢や年収、現在の預貯金などがいくらかという点で、必要な保障額は、人それぞれ違ってくるもの。ですから、今の資産や入ってくる収入などが多い場合は、死亡保障は必要ないという結論がでてくるご家庭もあります。

Dさんの場合はどうなったの?

Dさんの場合は、子どもの教育費や家族の生活費など必要な支出が7,800万円。そこから、今後受けられる保障は3,700万円。おおよそ4,000万円が必要な保障額となりました。けれど、Dさんの場合、奥さんがまだ25歳とお若く、仕事もしているので、2,000万円はなんとかなると計算。その結果、2,000万円が今、必要な死亡保障金額となりました。そこで、Dさんはこれからお子さんが育つまでの20年間を定期保障できるタイプの定期死亡保険に加入しました。「終身にしないことで、毎月支払う保険料をかなり抑えることができました」とDさん。今後は、預貯金が増えてきたり、2人目をお子さんができたりした時点で、死亡保障の増減について考えてみるそうです。

必要な死亡保障とは、ご家庭や状況によって大きく変わるもの。今、いくら必要なのか、きちんと計算することで、保険金のかけすぎや不足に陥ることはないはずです。ぜひお一人おひとりのベストアンサーをみつけてくださいね。

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