女性のキャリアは不安定?将来を見据えて働こう

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女性の場合、仕事のキャリアを継続させたいという思いがある一方、結婚・出産や将来の健康のことを考えると不安を感じる、という人もいるかもしれません。10年後、20年後も仕事を続けるためには、どんなことに注意しておくといいのでしょうか。

どんなときに働き方が変わる?

従来、結婚や出産によっていったん退職し、子育てが一段落した後に再び働く女性が多い傾向にありました。

厚生労働省の調査(平成27年)によると、近年女性の労働力率は増加傾向にあります。結婚・出産を経ても仕事を継続する女性が増えてきたことの現れかもしれません。しかし、いまだに働く人の平均年齢は女性のほうが若く、早く退職する傾向にあります。以下のとおり、平均勤続年数も男性のほうが長いのです。

【平均勤続年数】 男性 女性
正社員・正職員 約14年 約10年
上記以外 約9年 約7年

厚生労働省「平成27年賃金構造基本統計調査」より

退職する理由は?

前向きな気持ちで辞めるのではなく、やむを得ず辞める理由としては、例えば次のようなケースが考えられるでしょう。

  • 結婚を機にパートナーに「家庭に入ってほしい」と言われる
  • 配偶者が転勤になり、一緒に遠くへ引っ越すことになった
  • 妊娠時の体調不良が長く続き、就労が難しくなった
  • 出産後に子供の預け先が見つからない、子供の体調不良による休みが多い
  • 家族の介護が必要になり、仕事と両立ができない
  • 自身が病気になった

仕事を続けるために考えたいこと

しかし、事前に準備すれば、仕事が続けやすくなることも少なくありません。

結婚・出産時の退職を避けるために

結婚する場合は、事前にパートナーと家族計画や転勤になったときの対応を話し合っておきたいですね。結婚後に予想外の退職をする事態は避けたいものです。

出産を考えているならば、待機児童数が少なく、保育施設が多いエリアで新居を探すといいでしょう。子育ての協力をあおげる親族がいるなら、その人とできるだけ近い場所に住むのもいいですね。

また、会社の福利厚生の内容、実際に利用した人の声などは早めにリサーチしておきたいものです。出産後に短時間勤務を利用したいなら、今から効率的な仕事の仕方を意識してみてはいかがでしょうか。

※別記事「休暇中の準備も大事!スムーズに育児休業から復帰するために」もご参照ください。

介護離職を避けるために

自分や配偶者の親が要介護者になったとき、離職する女性も多いでしょう。しかし、介護は長期にわたることもあるため、可能であれば就業を継続したいですね。

法律上、介護が理由ならば要介護者1人につき通算93日まで「介護休業」を取得することができます(3回まで分割取得OK)。年に5日間の「介護休暇」を取得することも可能です。

また、介護休業をしない期間、事業主は以下のうちいずれか1つの措置を講じる義務があります(3年間のうちに2回以上利用可能)。

  1. 1. 短時間労働
  2. 2. フレックスタイム制度
  3. 3. 始業、終業時間の繰り上げ・繰り下げ(時差出勤制度)
  4. 4. 介護サービス利用時の費用の助成制度

上記以外にも、残業が制限されるようになるなど、介護する人にとってうれしい法律改正があったばかりです。最大限活用しつつ、キャリア断絶を防ぎたいですね。

今の仕事の姿勢が未来のキャリアにつながる

自分自身が体調不良になった場合に傷病手当金がもらえるような制度もありますが、シングルのうちからワークバランスを考えて、自分の体を大切にすることも大事です。

また、1つの会社で長く働き続けることだけがキャリアではありません。場合によっては転職や在宅仕事、起業といった選択肢も視野に入れ、社内外の人脈形成やスキルアップを検討しましょう。武器が多ければ多いほど、不測の事態に対応できる可能性が高まります。

女性のキャリアは男性に比べて不安定になりがちですが、事前にしっかり準備することで、仕事を継続できるケースも多いものです。マタニティハラスメント防止策や新たな育児制度など、国の政策も日々更新されています。常に最新の情報を手に入れておきましょう。

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